ジェイテクトはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

ジェイテクト（株式会社ジェイテクト）は、自動車のステアリング（車の進む向きを変える装置）や駆動部品、軸受（ベアリング。機械の回転する部分を支え、摩擦を減らす部品）、工作機械（金属などを削って部品を作る機械）を作る会社です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）から、利益が減った理由、事業ごとの状況、トヨタ自動車との取引、会社が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見るジェイテクト

• 売上：2026年3月期の売上収益は19,249.5億円で、前の期より2.2%増えました。会社は、円安の効果や、日本・北米で販売が増えたことなどを挙げています
• 事業利益：会社が経営の指標に使う事業利益（売上収益から売上原価と、販売や管理の費用を引いた利益）は756.8億円で、16.5%増えました。会社は、円安や増収、原価改善の効果などを挙げています
• 営業利益と当期利益：営業利益は248.5億円（35.4%減）、親会社の所有者に帰属する当期利益は119.7億円（12.7%減）です。会社は、中期経営計画に沿って進めた欧米の構造改革に係る費用の計上などを挙げています
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は50.09%です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。税引前利益は、税金を引く前の利益です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典：有価証券報告書

2026年3月期の売上収益は5年間で最も多く、4年前（2022年3月期）の約1.35倍です（計算）。一方、税引前利益は2024年3月期の725.1億円から、2025年3月期に308.8億円、2026年3月期に273.8億円へ減りました。

2025年3月期は、事業利益も729.0億円から649.4億円に減りました。2025年3月期に利益が減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。前の期と比べた説明は2026年3月期の分だけで、2024年3月期のその他の費用などの内訳も載っていません。

営業利益は、事業利益に「その他の収益」を足し、「その他の費用」を引いたものです。そこに金融収益・金融費用などを足し引きしたものが税引前利益です。

2026年3月期は、事業利益が5年間で最も多い756.8億円でしたが、その他の費用が567.8億円（前の期は344.8億円）に増えました。会社は、その理由に事業構造改善費用の増加などを挙げています（前の期の144.1億円から358.0億円へ）。この期の事業構造改善費用は、主に欧州顧客向けの自動車部品の子会社7社の譲渡に伴う費用です。

事業ごとの状況

報告セグメント（業績を分けて示す区分）は3つです。売上収益は外部の顧客への売上、利益は事業利益です（2026年3月期）。区分の事業利益に、その他の費用（事業構造改善費用など）は入っていません。

• 自動車（電動パワーステアリングなどのステアリング、駆動系の部品など）：売上収益13,670.1億円（2.5%増）で、全体の71.0%です（計算）。会社は、欧州・中国では販売が減ったものの、円安の効果と、日本や北米などでの販売の増加などを挙げています。事業利益は467.2億円（21.8%増）です。会社は、米国の関税の影響はあるものの、販売の増加に加え、円安や原価改善の効果などを挙げています
• 産機・軸受（ローラーベアリングやボールベアリングなど）：売上収益3,470.7億円（1.5%減）で、全体の18.0%です（計算）。会社は、北米やアジアなどで販売が増えたものの、欧州のニードルローラーベアリング（針のように細いころを使う軸受）事業の譲渡の手続きを終えたことなどで減ったとしています。事業利益は112.1億円（29.6%増）です。会社は、米国の関税の影響はあるものの、円安や原価改善、構造改革の効果などを挙げています
• 工作機械（研削盤などの工作機械、制御機器、工業用熱処理炉など）：売上収益2,108.8億円（6.0%増）で、全体の11.0%です（計算）。会社は、日本や北米を中心に販売が増えたとしています。事業利益は174.4億円（0.2%増）で、会社は、販売の増加の効果はあるものの、費用の増加などがあったとしています

区分の利益の合計と全体の差（3.1億円）は、区分の間の取引を消す調整額です。

工作機械の受注高（その期に受けた注文の額）は1,005.4億円で、前の期の85.9%です。2026年3月末の時点の受注残高（注文を受けて、まだ売上になっていない分）は459.5億円で、前の期末の76.4%です。

トヨタ自動車との関係

• 株主：トヨタ自動車は、発行済株式（会社が持つ自社の株を除く）の24.26%を持つ筆頭株主です（2026年3月31日現在）
• 販売：トヨタ自動車への販売は4,085.6億円で、連結売上収益の21.2%です。会社は主な顧客を「トヨタ自動車㈱及びそのグループ会社」とし、グループ会社を含む販売は8,214.4億円（全体の42.7%、計算）です
• 取引の決め方：この販売は関連当事者（会社に重要な影響を与える相手など）との取引として載り、市場価格やかかった費用の総額を考えて毎期交渉して決めるとしています
• 自動車業界への依存：会社は、売上収益の約8割を自動車産業が占めるとしています

会社が挙げている課題と計画

• 中期経営計画：「第二期中期経営計画」（2024〜2026年度＝2025年3月期〜2027年3月期）のテーマは「既存事業の成長と新規事業の育成」です。優先して取り組む4つの課題には、「稼ぐ力の追求」や「ソリューションビジネスの実装」（自動化や工場の管理などの提供）があります
• 目標と実績：2026年度（2027年3月期＝2026年4月からの今の期）の目標は、ROE（自己資本に対する当期利益の割合）7〜8%、PBR（株価が1株あたりの純資産の何倍か）1倍、事業利益率5〜6%です。2025年度（2026年3月期）の実績は、ROE1.6%、PBR0.66倍、事業利益率3.9%です。会社は、達成を保証するものではないとしています
• 欧州の構造改革：会社は、市場の低迷が続く欧州で構造改革を進め、2025年度にニードルローラーベアリング事業の譲渡を終えたとしています。主に欧州顧客向けの自動車部品の子会社7社は、ドイツの投資会社が運用の助言をする会社に譲る基本合意をしています。期末の後の2026年5月26日に、合意の権利と義務を引き継いだ会社と譲渡契約を結びましたが、譲渡が終わる時期は書かれていません。残りの構造改革も進め、欧州地域は2027年度（2028年3月期）の黒字化を目指すとしています
• 電動化：会社は気候変動のシナリオ分析で、燃費・排ガス規制が強まるとエンジン車向け製品の売上が減るリスクがある一方、電気自動車（BEV）などへの移行を機会とも捉えています。ステアリングシステムや駆動部品は、次世代の車とエンジン車に共通する製品だとしています
• 主なリスク：会社は、中国の自動車メーカーの過剰生産や低価格攻勢で、世界の価格競争が一段と激しくなっているとしています。各国の関税措置や輸出入規制が強まると、調達コストや販売価格、需要に影響する可能性があるとしています
• 法令に関わること：会社は、取引先に払う代金から銀行の振込手数料を差し引いていたことが下請代金の減額にあたると認定され、2025年に公正取引委員会から勧告を受けました。原因は会社のシステムの設定の不備で、対象の取引先に認定された額と法定の遅延損害金を払い、振込手数料を会社の負担にする運用に変えたとしています。「重要な訴訟事件等」は「該当事項はありません」です

働く人に関わる数字

平均年間給与から男性の育児休業取得率までは、子会社を含まないジェイテクトだけ（単体）の2026年3月期（2025年度）の値です。

• 平均年間給与：773.3万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より2.6%増えています
• 平均年齢・勤続年数：41.4歳、17.2年（従業員11,109人）
• 管理職に占める女性の割合：2.6%（会社の目標は2026年度〔2027年3月期〕に3%以上）
• 男性の育児休業取得率：84.7%。法律に基づく「育児休業等の取得割合」とする表と、「育児目的休暇利用者を含む」とする表があり、数え方の説明がそろっていません
• 従業員エンゲージメント：会社が人財戦略の指標にするeNPS（一般には、職場を人に勧めたいかを尋ねて数値にしたもの）は、2025年度が−63で、前の年度の−58から下がりました。2026年度の目標は−55です。計算のしかたと対象の範囲は書かれていません
• 有給休暇：採用ページでは、年間平均取得日数が18日（取得率85.7%、2025年度実績）で、対象の範囲は書かれていません
• グループ全体の従業員数：連結の従業員数は43,233人で、4年前より3,934人少なくなっています（計算）。減った理由は、有価証券報告書には書かれていません
• 初任給：学部卒・高専卒で月給282,000円、修士修了で301,000円、博士修了で334,000円です。「2026年4月実績」の注は学部卒・高専卒の行にだけあり、修士・博士の額の年度は書かれていません。これから入社する人の額とは限りません
• 募集：募集要項は2027年3月末までに卒業・修了見込みの人が対象で、年間休日は121日です。採用予定の人数は、確かめた採用ページには載っていません（公式の採用ページ、2026年9月30日確認）

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。離職率や残業時間も、この有価証券報告書には載っていません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「自動車部品は需要があるから」だけでは、ほかの会社にも言える理由になります。どの事業のどんな製品（例えば次世代のステアリングシステムや、半導体向けの装置）に関わりたいかまで書くと、ジェイテクトを選ぶ理由になります。

ほかの会社との比較はベアリング・機械部品メーカー6社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。ジェイテクトの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容、有給休暇の取得日数は公式の採用ページによります（2026年9月30日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。