クボタはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

クボタ（株式会社クボタ）は、トラクタやコンバイン、田植機などの農業機械と、エンジン、建設機械を作る会社です。水道管などのパイプや、上下水道・ごみ処理のプラントなど、水と環境の事業も手がけています。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2025年12月期＝2025年1〜12月）で確かめられる数字から、クボタの今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。12月決算のため、2026年9月30日の時点ではこれ（2026年3月16日提出）が最新で、2026年1月以降の業績は入っていません。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見るクボタ

• 業績：2025年12月期の売上高は30,188.9億円で、前の期より0.1%増のほぼ横ばいでした。税引前利益は15.9%減、親会社の所有者に帰属する当期利益は19.0%減です
• 営業利益が減った理由：営業利益は2,654.7億円（15.9%減）で、売上高に対する割合（営業利益率）は8.8%（前の期は10.5%）です。会社は、主に米国の関税の影響によるコストの増加と、機械部門での減販損（販売が減ったことによる利益の減少）や販売構成の悪化（利益の出にくい製品などの割合が増えること）を挙げています。インセンティブ（販売を後押しするための費用）の削減や価格改定、固定費の削減などで、コストの吸収は順調に進んでいるともしています。営業利益と税引前利益には、インドの子会社エスコーツクボタの鉄道部品事業を譲渡した利益76.7億円も入っています
• 売上の中身：売上高の87.1%が機械の事業です。日本以外への売上は全体の77.3%です
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は42.3%です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。2021年12月期は、リース債権の貸倒引当金（回収できないおそれに備える額）の測り方の変更を、さかのぼって反映した値です。2022年12月期は、保険契約の会計基準（IFRS第17号）の適用と、2022年に買収したエスコーツ（現エスコーツクボタ）の暫定的な会計処理（仮の評価）の確定を、さかのぼって反映した値です。数値の出典：有価証券報告書

2025年12月期の売上高は4年前（2021年12月期）の約1.37倍（計算）ですが、2023年12月期からの3期はほぼ同じ水準です。税引前利益と当期利益は2023年12月期がいちばん大きく、その後2期続けて減りました。

事業ごとの状況

事業ごとの売上高（外部の顧客への売上）と利益（セグメント利益）です。この期から、2025年1月の機構改革に合わせ、それまで「調整」に入れていた費用の一部を各事業に含めています（前の期との比較は組み替え後の数字）。

• 機械（農業機械・農業関連商品、エンジン、建設機械）：売上高26,286.2億円（0.3%減）です。国内は主に農業機械と農業関連商品が増えて13.8%増、海外は2.2%減としています。セグメント利益は2,536.4億円（21.6%減）で、会社は、米国の関税の影響によるコストの増加や、減販損、販売構成の悪化を挙げ、コストの吸収は順調ともしています
• 水・環境（パイプシステム、産業機材、環境のプラント・ポンプなど）：売上高3,743.5億円（3.2%増）です。国内は各事業で売上が増えて3.5%増、海外は環境事業の売上が増えて1.9%増としています。セグメント利益は329.8億円（35.9%増）で、会社は、価格改定の効果や増販益（販売が増えたことによる利益の増加）などを挙げています
• その他（主に物流などの各種サービス）：売上高159.2億円（5.1%減）、セグメント利益8.2億円（14.7%減）です

事業ごとの利益には、親会社の管理部門の費用や為替差損益など、事業に割り振っていない費用（219.8億円）は入っていません。3つの利益の合計からこれを引くと営業利益です。

地域ごとの売上と、関税・為替・市況

すべての事業を合わせた売上高を製品の届け先で分けると、北米が12,184.5億円（4.2%減、計算）で全体の40.4%（計算）、そのうち米国向けが11,230.3億円です。日本は6,851.8億円（8.3%増）、アジア（日本を除く）は6,724.6億円（1.2%減、計算）、欧州は3,489.5億円（4.5%増、計算）、その他の地域は938.4億円です。

会社は、機械事業の海外の販売を地域ごとに次のように説明しています。

• 北米：トラクタは市場が全体として落ち込み、販売は「在庫削減の実施もあり」減った。建設機械は市場が堅調だったが、在庫を満たす需要もあった前の期に比べ、需要並みの水準になり販売が減った
• 欧州：トラクタは市場の低迷で販売が減り、建設機械は市場の回復で増えた
• アジア：タイは作物の価格の低迷と洪水で市場が縮み、販売が減った。インドは新製品の導入に加え、税制の優遇（原文は「GST引き下げ」）で農業の市場が好調で、販売が増えた

関税・為替・市況については次のとおりです。

• 関税：海外市場は、短期的には米国の関税政策といった逆風があるものの、中長期的には「非常に底堅い」と考えているとしています
• 為替：会社は経営方針で、直近の売上高の伸びは、機械事業の為替の影響や値上げの効果に支えられた部分が大きいとしています
• 国内の市況：米価の高騰を背景とした農家の設備投資の意欲の高まりや、上下水道などインフラの老朽化を背景にした政府の国土強靭化の計画などで、機械事業と水・環境事業にとって「追い風といえる環境」だとしています
• リスク：「事業等のリスク」では、予期せぬ関税などの変化、設備投資や建設投資、国内の公共投資などの低迷による需要の減少、農業政策の影響、欧米の景気の低迷による小型トラクタなどの売上の減少、円高などを挙げています

会社が挙げている課題と中期経営計画

• 前の計画の振り返り：前の中期経営計画（2021年12月期〜2025年12月期）の期間に売上高は大きく増えた一方、営業利益率は下がる傾向にあるとしています。背景に、製品・事業の競争力の低下や固定費の高止まりなどを挙げています
• ほかの課題：成長投資が高い水準で続き、フリーキャッシュフロー（本業で得たお金から投資に使ったお金を引いた額）が低い水準にとどまったことや、ヒット商品が少なくなっていることなども挙げています
• 中期経営計画2030：2026年12月期〜2030年12月期の計画で、今の期が1年目です。「物量重視」から、収益性や資本効率（使うお金に対して利益を上げる効率）を重視する経営への「質的改善」を進めるとしています。財務目標の数値は、有価証券報告書にはありません
• 機械事業：電動や水素など代わりの動力への取り組みも続けるとしたうえで、当面はディーゼルエンジンへの需要が旺盛に続くとみています。既存事業のうち、建設機械事業、インド「発」事業、「ライフサイクルサポート事業」の3つを成長の柱と位置づけています。会社は「事業等のリスク」で、排ガス規制などの環境規制がさらに強まれば、対応に相当のコストがかかる可能性があるとも書いています
• アスベスト：会社は、1954〜2001年にアスベスト（石綿）を含む製品を作っていたことから、健康被害にあった人への支払いや訴訟の費用が多額になるリスクを挙げています。クボタだけ、または国とクボタを含む複数の企業を相手に起こされた訴訟71件のうち、25件は会社への請求がすべて退けられて確定し、6件は和解しました。続いている38件では、アスベストの病気にかかった建設労働者のべ192名について、合計55.9億円の損害賠償が請求されています（会社だけへの額や、いつ時点の額かは書かれていません）。会社は、最終的な結果の予測は難しいとしています。訴訟とは別に、旧神崎工場の周辺の患者や従業員・元従業員への見舞金・補償金などは、将来の額を信頼できる形で見積もれないとして引当金（将来の支払いに備える額）を計上せず、請求の時点で負債にしています。この健康被害に関して2025年12月期に計上した費用は4.6億円です

働く人に関わる数字

平均年間給与から管理職に占める女性の割合までは、子会社を含まないクボタだけ（単体）の2025年12月期の値です。

• 平均年間給与：860.9万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）
• 平均年齢・勤続年数：39.9歳、14.3年（従業員15,897人）
• 男性の育児休業取得率：92.3%（育児目的の休暇は含まない数え方）
• 管理職に占める女性の割合：5.1%で、2030年（2030年12月期）に7%を目標にしています
• 従業員エンゲージメント：働きがいなどを尋ねるグループ全体（連結）の調査で、肯定的な回答の割合は2025年に47%、2030年の目標は60%です。会社は、この2つの指標と目標を状況に合わせて見直すとしています
• 初任給：大学卒が月給290,000円、修士了が313,000円です（各コース共通。2025年4月の実績）
• 採用人員：2025年4月入社の実績で、事務系68名・技術系215名の計283名です（初期配属時職種別コースを含む）
• 募集：「総合コース」（事務系・技術系）と、初期配属の職種を確約する「初期配属時職種別コース」があります。募集要項は2027年3月までに卒業・修了見込みの人が対象で、エントリーシートの締切（2026年3月15日など）は過ぎています（公式の募集要項、2026年9月30日確認）

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や残業の時間、離職率も、この有価証券報告書には載っていません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「食料や水は世界で必要とされるから」だけでは、ほかの会社にも言える理由になります。建設機械やインド「発」の事業、上下水道などの水・環境事業のうち、どれに関心があり、そこで何をしたいかまでつなげると、クボタを選ぶ理由になります。

ほかの会社との比較は建設機械メーカー7社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。クボタの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書（2025年12月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容は公式の採用ページによります（2026年9月30日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。