三菱ケミカルはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

三菱ケミカルグループは、フィルムや炭素繊維などの素材、MMA（アクリル樹脂などの原料）、ポリエチレンなどの石油化学製品、産業ガスを手がけるグループです。有価証券報告書を出しているのは持株会社（子会社の株式を持ち、グループを経営する会社）の三菱ケミカルグループ株式会社で、新卒の募集要項は傘下の事業会社の三菱ケミカル株式会社のものです。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）の数字から、グループの今の姿と、会社が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見る三菱ケミカルグループ

• 売上：2026年3月期の売上収益（売上高にあたるもの）は37,039.9億円で、前の期より6.2%減りました。全体で減った理由は、まとめては書かれていません
• 会社独自の利益：「コア営業利益」は2,250.0億円で、1.7%減りました。営業利益から、非経常的な要因（事業撤退や縮小から生じる損失など）で発生した損益を除いたものです
• 営業利益：300.8億円で、78.8%減りました。減った理由は、まとめては書かれていません。注記の表では、コア営業利益から減損損失（資産の価値を引き下げた損失）614.1億円、リストラクチャリング引当金の繰入額592.5億円、特別退職金530.9億円などを引いています。同じ表の前の期は、減損損失748.5億円、特別退職金54.2億円で、この引当金の繰入額はありませんでした。この引当金は撤退などで将来かかる費用の見積りで、特別退職金は通常とは別に払う退職金です。減損損失の合計は984.6億円で、英国のソアノール（食品包装などに使う樹脂）の設備などの分はコア営業利益の中に入っています
• 事業の撤退や人員に関わる費用：三菱ケミカルは、香川事業所でコークス（鉄鋼業界などで使う炭素の材料）と炭素材の事業から撤退すると決めました。引当金繰入額540.9億円、減損損失163.0億円、特別退職金71.9億円などを計上しています。引当金の多くは2028年3月期の生産停止の後に支払う見込みで、計画の進捗状況により影響を受けるとしています。同社の「ネクストステージ支援プログラム」に関連して、特別退職金318.9億円も計上しています
• 税引前利益：7.1億円で、99.3%減りました
• 当期利益：親会社の所有者に帰属する当期利益は118.3億円で、73.7%減りました。内訳は、継続事業が827.9億円の損失、医薬品の子会社だった田辺三菱製薬などの非継続事業が946.2億円の利益です。非継続事業には、同社の株式などの売却益1,286.0億円（税引前）が入っています
• 単体の損益：事業会社の三菱ケミカル株式会社だけ（単体・日本の会計基準）の2026年3月期は、当期純損失876.2億円でした。理由は書かれていません

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。親会社所有者帰属持分比率は自己資本比率（資産のうち、返す必要のないお金でまかなう割合）にあたります。2025年3月期と2026年3月期の売上収益と税引前利益は、2025年7月に譲渡した田辺三菱製薬（現 田辺ファーマ）とその子会社などの事業（非継続事業）を除いた金額です。2024年3月期以前は組み替えておらず、医薬品の事業を含みます。当期利益は、どの期も医薬品の事業の損益を含みます。2023年3月期は、法人所得税の会計基準の改訂をさかのぼって反映した値です。数値の出典：有価証券報告書

従業員数は各期末の人数で、田辺三菱製薬は2025年7月1日の譲渡まで子会社でした。2026年3月期に6,580人減った（計算）理由を、有価証券報告書はまとめては書いていません。

2026年3月期は、表の税引前利益（7.1億円）より当期利益（118.3億円）の方が大きくなっています。継続事業は、税引前利益から税金の費用（法人所得税）170.7億円を引いて、163.6億円の損失（非支配持分の分を含む）でした。税引前利益に法定実効税率30.6%をかけた税額2.2億円と、実際の税金の費用170.7億円の差で最も大きい項目は「未認識の繰延税金資産の増減」166.9億円です。将来の税金を減らせる分のうち、資産にしない分の増減です。非継続事業の947.8億円を加えた当期利益は784.3億円で、そのうち666.0億円は非支配持分（子会社の、ほかの株主の取り分。うち642.2億円は日本酸素ホールディングスの分）です。残る親会社の所有者の分118.3億円は、継続事業の827.9億円の損失と非継続事業の946.2億円の利益に分かれます。

事業ごとの状況

医薬品の区分がなくなって4つの区分になり、一部の区分の見直しに合わせて前の期の数字も組み替えています。三菱ケミカル株式会社は産業ガス以外を、議決権の50.7%を持つ上場子会社の日本酸素ホールディングスは産業ガスを担っています。売上収益は外部の顧客への売上で、前期比は計算です。区分の利益はコア営業利益で、事業の撤退や縮小から生じる損失などは入っていません。

−は損失です。調整額は、どの区分にも入らない基礎的な研究の費用などです。その他（エンジニアリング、物流）の増減の理由は書かれていません。コア営業利益の89.2%は産業ガスです（計算）。会社は、「ケミカルズ事業」のコア営業利益は243億円で43%減ったとしています。スペシャリティマテリアルズの伸びやコークス事業の構造改革の効果はあったものの、MMAモノマーの市況悪化と英国ソアノール関連の減損損失が大きく影響したとしています。産業ガスが堅調だったこともあり、全体では2%の減益にとどまったとしています。内訳は会社がコア営業利益の増減を分けた数字（億円）で、売買差は販売価格と原料価格などの差による増減です。

• スペシャリティマテリアルズ（フィルム、炭素繊維など）：売上収益は減ったとしています。ジェイフィルム（プラスチックフィルムの子会社）の株式譲渡などの事業の売却や、ディスプレイ向けの反動減などを挙げています。炭素繊維などの事業は、汎用焼成ラインの一部休止で数量が減ったものの、半導体製造装置向けを中心とした高機能エンジニアリングプラスチックの需要増などで増えたとしています。コア営業利益は、英国のソアノール関連の減損損失302.5億円やコスト増加があったものの、増えたとしています。前の期のジェレスト社（米国で有機金属化合物などを手がける子会社）の減損損失128.5億円の影響の解消、販売価格の向上、増販、合理化を挙げています。内訳は売買差＋81、数量差＋155、コスト削減＋138、その他−290です
• MMA＆デリバティブズ（MMA、アクリル樹脂など）：売上収益は、MMAモノマーなどの市況の下落と、塗料・接着剤などの用途の需要の減退で減ったとしています。コア営業利益は、市況の下落による売買差の悪化と販売数量の減少などで、損失になったとしています。内訳は売買差−403、数量差−34、コスト削減＋5、その他＋60です。会社は、中国での大規模な増設でアジアを中心に競争が厳しさを増す事業環境を踏まえ、台湾のMMAの子会社の全株式を譲渡する契約を2026年3月に結んだとしています。2026年8月までに連結から外れる予定です
• ベーシックマテリアルズ＆ポリマーズ（石油化学製品、コークスなど）：売上収益は、高純度テレフタル酸とコークスの子会社の株式譲渡、原料価格の下落による販売価格の低下などで減ったとしています。コア営業損益は、原料と製品の価格差の拡大、炭素の事業の在庫評価損益（原料の値動きで在庫の評価が変わることによる損益）の改善と構造改革の効果などで改善したとしています。マテリアルズ＆ポリマーズでの在庫評価損益の悪化や、酸化エチレンなどの設備の減損損失51.5億円もあったとしています。内訳は売買差＋114、数量差＋9、コスト削減＋71、その他−90です。香川事業所のコークスと炭素材の撤退の費用は、この区分のコア営業利益には入っていません
• 産業ガス：売上収益は、需要が軟調で販売が減ったものの、為替、「価格マネジメント」、欧州やオーストラリアなどでの買収で増えたとしています。コア営業利益は、米国の電力単価の上昇や欧米の数量差の悪化があったものの、価格マネジメントとコスト削減の効果で増えたとしています。内訳はコスト削減＋335が増益の中心で、売買差は−96、数量差は−80、その他は−13です

会社が挙げている課題と中期経営計画

• 課題：「中期経営計画2029」（2024年11月発表）の目標の達成には、スペシャリティマテリアルズのさらなる成長と、市況の影響が大きい素材ビジネスの再構築などが急務だとしています
• 目標：中期経営計画の図では、2029年度（2030年3月期）に売上収益45,060億円、コア営業利益4,600億円です。ROIC（事業に投じたお金に対する利益の割合）は、想定資本コストを超える7%を目指すとしています
• 今の期の予想：2027年3月期（2026年4月からの今の期）は、コア営業利益3,050億円、親会社の所有者に帰属する当期利益1,270億円を見込んでいます。一方で、中東を中心とした地政学リスクで先行きは不透明で、下振れリスクに十分留意する必要があるとしています
• リスク：会計上の見積り（減損などの判断）の前提では、中東情勢が早く収まれば価格転嫁などで影響は限られ、長期化すると原料供給の停滞で生産に支障が出る可能性があるとしています。長期化を前提とした仮定は置いていないとしています。事業等のリスクには、原料価格の急変に製品価格の是正が追いつかない場合なども挙げています
• 安全とコンプライアンス：会社の指標では、2024年度（2025年3月期）の保安事故は21件（2025年度の目標16件）、重大コンプライアンス違反は2件（2029年度の目標0件）でした。中身は書かれておらず、2025年度の実績は有価証券報告書に載っていません

働く人に関わる数字

平均年間給与から希望退職までは、有価証券報告書にある三菱ケミカル株式会社だけ（単体）の値です（2026年3月期）。

• 平均年間給与：884.6万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より8.7%増えました。会社は、主に2024年度（2025年3月期）の業績を反映した賞与の支給月数の増加とベースアップによるとしています
• 平均年齢・勤続年数：45.0歳、20.8年（従業員15,002人）
• 男性の育児休業取得率：85.8%（法律で定める「育児休業等の取得割合」で、育児目的の休暇は含まない数え方）
• 管理職に占める女性の割合：6.1%（正規従業員。前の期は5.2%）
• 希望退職：2025年9月に満50歳以上の従業員を対象に募集し、1,273人が応募したとしています。引き続き、固定費削減と要員構成の適正化を図るとしています。特別退職金を計上した「ネクストステージ支援プログラム」との関係は、書かれていません
• 初任給：学士・高専専攻科で月278,000円、修士で月300,000円です。採用ページの表記は「2025年度卒実績」で、手当は含みません
• 募集：採用予定人数は、採用サイトに載っていません（2026年10月3日確認）

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主にグループ全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や残業の時間は、有価証券報告書にも採用ページにも載っていません。事業の撤退や設備の集約が、配属や処遇にどう関わるかも分かりません。説明会やインターンシップで、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「化学は幅広い製品に使われるから」だけでは、ほかの化学メーカーにも言える理由になります。成長を目指すスペシャリティマテリアルズや、再構築を急ぐ素材の事業のどこに、どの職種でどう関わりたいかまでつなげると、三菱ケミカルを選ぶ理由になります。

ほかの化学メーカーとの比較は化学メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。三菱ケミカルの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年10月3日時点で最新の有価証券報告書（三菱ケミカルグループ株式会社の2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容などは、三菱ケミカル株式会社の公式の採用ページによります（2026年10月3日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。