三井化学はやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

三井化学は、メガネレンズの材料や農薬、歯科材料、自動車などに使う樹脂やゴムの材料、半導体の製造工程で使う部材、エチレンなどの石油化学製品を作る会社です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）で確かめられる数字から、三井化学の今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見る三井化学

• 売上：2026年3月期の売上収益（売上高にあたるもの）は16,687.5億円で、前の期より7.8%減りました。会社は、ナフサ（原油からつくる石油化学の原料）など原料の価格の下落に伴う販売価格の下落や、主にベーシック＆グリーン・マテリアルズ（石油化学などの事業）での販売の減少などを挙げています
• 会社独自の利益：「コア営業利益」は1,000.3億円で、0.9%減りました。営業利益から、非経常的な要因（事業撤退や縮小から生じる損失など）で発生した損益を除いたものです。会社は、原料価格の下落に伴う在庫評価損益（原料の値動きで在庫の評価が変わることによる損益）の悪化などを挙げています
• 営業利益：738.1億円で、5.8%減りました。会社は、コア営業利益の減少に加え、中国でフェノール事業を展開する持分法適用会社（出資先のうち、損益を持ち分に応じて取り込む会社）への投資の減損損失（資産の価値を引き下げた損失）などを挙げています
• 当期利益：税引前利益は4.2%減りましたが、親会社の所有者に帰属する当期利益は343.8億円で6.6%増えました。当期利益は、税引前利益から税金の費用などを引いたものです。税金の費用（法人所得税費用）は290.2億円から217.0億円に減りましたが、減った理由は経営成績の説明には書かれていません
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は40.2%です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典：有価証券報告書

2026年3月期の売上収益は、4年前（2022年3月期）の約1.03倍ですが、税引前利益は約0.49倍、当期利益は約0.31倍です（計算）。2023年3月期から2025年3月期にかけて利益が減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。

グループ全体の従業員数は、2025年3月期に2,541人減りました（計算）。減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。

事業ごとの状況

会社は、ライフ＆ヘルスケア・ソリューション、モビリティソリューション、ICTソリューション（ICTは情報通信）の3つを「成長領域」としています。2025年4月から一部の子会社の区分を変え、前の期の数字も組み替えています。2026年3月期は次のとおりです（売上収益は外部の顧客への売上）。

−は損失です。調整額は、どの事業にも配分しない一般管理費などです。（内訳）は、会社がコア営業利益の増減を分けた表の数字（億円）です。交易条件は、価格差と、主に原料・燃料の価格の差の合計です。

• ライフ＆ヘルスケア・ソリューション（メガネレンズの材料、歯科材料、農業化学品など）：コア営業利益は増えました（内訳：数量差＋34、交易条件−5、固定費差他−28）。会社は、大牟田工場の製造設備の稼働停止の影響があったものの、主にビジョンケア（メガネレンズの材料など）と農業化学品の販売が堅調だったとしています
• モビリティソリューション（エラストマー〔ゴムのような性質の素材〕、PPコンパウンド〔ポリプロピレンにほかの材料を混ぜた樹脂〕など）：売上収益は、子会社株式の譲渡などで減ったとしています。コア営業利益は、主にPPコンパウンドの販売の減少と、為替差などによる交易条件の悪化で減ったとしています（内訳：数量差−24、交易条件−9、固定費差他−8）。PPコンパウンドの販売の減少は、米国の関税、半導体の供給不足、米国のアルミ工場の火災による自動車メーカー（原文は「OEM」）の減産によるとしています
• ICTソリューション（半導体・電子部品の工程部材、光学材料、不織布、電池材料など）：コア営業利益は38.0%増えました（計算）。会社は主に、半導体市場の需要回復で、半導体・光学材料と「ICTフィルム・シート」の販売が堅調だったことを挙げています（内訳：数量差＋67、交易条件＋27、固定費差他＋8）
• ベーシック＆グリーン・マテリアルズ（エチレン、ポリプロピレン、フェノール類など）：ナフサクラッカー（エチレンなどをつくる設備）の稼働率は低調だったとしています。川下製品の需要減少と、大規模な定期修理の影響によるとしています。コア営業損失は、在庫評価損益や市況の悪化で増えたとしています（内訳：数量差−20、交易条件−98、固定費差他＋48）。事業構造改善による固定費などの良化や、持分法投資利益の増加もあったとしています

石油化学の事業で進めている再編

会社は、ベーシック＆グリーン・マテリアルズの事業環境について、中国をはじめとした大型プラントの新増設と、国内需要が少しずつ減ることで、今後も厳しい状況が続く見込みだとしています。

• 分社化の検討：2025年5月30日に、石油化学の事業の統合を含む他社との再編に向けて、この事業の分社化（別の会社に分けること）の検討を始めると発表しました。検討の結論は、有価証券報告書に書かれていません
• エチレンの設備：千葉地区で出光興産の設備を、西日本地区で旭化成と三菱ケミカルの設備を止め、三井化学グループの設備に生産を集約することで合意しました。時期は、千葉が2027年7月、西日本が2030年度（2031年3月期）めどです
• 樹脂の事業の統合：三井化学と出光興産が出資するプライムポリマーに、住友化学の国内のポリプロピレン事業などを統合する最終契約を、2025年12月に結びました。住友化学が事業を2段階で移し、三井化学の持分（2026年3月末で65%）は52%になる予定です。有価証券報告書の提出時点では、許認可などを前提に2026年7月の統合を準備中としていました
• 中国のフェノール事業：中国でフェノール事業を展開する持分法適用会社の持分（50%）を、2025年12月にすべて譲渡しました。譲渡契約に伴い、減損損失79.0億円を計上しています
• 2026年度の目標：2026年度（2027年3月期）は、再構築の加速と、ダウンフロー（川下の製品）の強化で、コア営業損失からの脱却を目指すとしています
• リスク：国内での業界再編の機運の加速や、石油化学の事業環境の激変に対応が後手に回れば、存在感の低下や競争での劣位に陥る可能性があるとしています

会社が挙げている課題と長期経営計画

• 長期経営計画：「VISION 2030」で、従来型の素材提供型ビジネスからの転換を図るとしています。2028年度（2029年3月期）にコア営業利益2,000億円、当期利益1,100億円、2030年度（2031年3月期）に2,500億円と1,500億円以上を目指しています
• 2025年度の結果：2025年度（2026年3月期）の計画は、コア営業利益1,100億円、当期利益550億円でした。実績は、1,000.3億円と343.8億円です
• 2026年度の予想：会社は、2026年度（2027年3月期。2026年4月からの今の期）のコア営業利益を1,050億円、当期利益を450億円と予想しています。世界経済は中東情勢の不安定化などで先行きが不透明だとし、将来に関する記載は2026年3月末時点の判断としています
• 歯科の買収：2026年6月に、ホワイトニングなどの歯科製品を手がける米国のUltradent社を買収する最終契約を結びました。有価証券報告書の提出時点では、各国の独占禁止法などの認可を得たうえで2026年9月に完了する予定で、業績への影響は精査中としています。買収の金額は書かれていません
• 重点リスク：会社の「経営重点リスク」は、プラントトラブル、人材の確保と要員管理、サイバーセキュリティと情報漏洩の防止、グローバルマネジメント（国・地域ごとの市場への対応）の4つです

働く人に関わる数字

平均年間給与から管理職に占める女性の割合までは、子会社を含まない三井化学だけ（単体）の値です（2026年3月期）。

• 平均年間給与：871.7万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より2.4%増えています
• 平均年齢・勤続年数：40歳0か月、15年1か月（従業員5,198人）
• 男性の育児休業取得率：97.3%（法律で定める「育児休業等の取得割合」で、育児目的の休暇は含まない数え方）
• 管理職に占める女性の割合：8.0%（正規雇用者のみ）で、会社は2030年度（2031年3月期）に15%を目標にしています。海外子会社を含むグループ全体では14.2%です（海外子会社は「部下を持つ者」を管理職として数えています）
• 従業員エンゲージメント：人的資本の指標「エンゲージメントスコア」（会社や仕事への意欲・愛着の度合い）は、2025年度（2026年3月期）に38%で、目標の40%以上を下回りました。対象の範囲は、はっきり書かれていません
• 休みと残業：採用ページでは、年間休日は122日、年次有給休暇は20日で、よくある質問では残業時間を平均月21時間程度としています。いずれも何年度の値かは書かれていません
• 勤務地と異動：総合職は、海外を含むすべての事業所や営業所が勤務地になりうるとしています。異動は3〜5年が目安で、そのたびに転勤があるとは限らないとしています
• 初任給と募集：初任給と採用予定人数は、公式サイトの新卒採用のページにも、エントリー先の採用ページ（2028年卒向け）にも載っていません（2026年10月1日確認）

公式の新卒採用ページ

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や離職率も載っていません。石油化学の再編が、配属や処遇にどう関わるかも分かりません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「化学は幅広い製品に使われるから」だけでは、ほかの化学メーカーにも言える理由になります。「成長領域」の3つの事業や、再編を進める石油化学の事業のどこにどう関わりたいかまでつなげると、三井化学を選ぶ理由になります。

ほかの化学メーカーとの比較は化学メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。三井化学の志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年10月1日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。年間休日・残業時間・勤務地などは公式の採用ページによります（2026年10月1日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。