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住友化学はやばい?将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

執筆・編集:お祈り診断(AIを使用)

記事の作成と点検にAIを使用しています。実際の採用担当者の監修記事ではありません。

住友化学は、農薬や肥料、半導体の製造に使う材料、ディスプレイ用の偏光フィルム、合成樹脂、医薬品などを作る総合化学メーカーです。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

医薬品の住友ファーマは、住友化学が議決権の51.81%を持つ子会社(2026年3月末の時点)で、グループ全体の数字に入っています。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見る住友化学

  • 売上:2026年3月期の売上収益は23,285.2億円で、前の期より10.7%減りました。会社は、エッセンシャル&グリーンマテリアルズ(合成樹脂などの事業)で出荷が減ったことを挙げています
  • 会社独自の利益:「コア営業利益」は2,083.8億円で、前の期より48.3%増えました(計算)。持分法による投資損益を含む営業利益から、非経常的な要因で生じた損益を除いたもので、会社は「経常的な収益力を表す」としています。持分法は、出資先の損益を持ち分に応じて取り込むやり方です
  • その中身:注記によると、うち1,058.3億円(50.8%)は、エッセンシャル&グリーンマテリアルズと住友ファーマの利益に含まれる「事業譲渡に関連する利益」です(計算)。この利益は、営業利益や税引前利益にも入っています
  • 営業利益と当期利益:営業利益は1,517.4億円で、21.4%減りました(計算)。会社は、コア営業利益から除いた損益が、前の期の利益から566.3億円の損失に変わったことを挙げています(金額は計算)。前の期は、ペトロ・ラービグ社への貸付金の債権放棄に伴う持分法の利益などがありました。この期に除いたのは、減損損失(資産の価値を引き下げた損失)346.1億円、事業構造改善費用(設備の除却や組織改革の費用など)266.3億円などです。親会社の所有者に帰属する当期利益は609.5億円で、57.9%増えました(計算)
  • 財務:親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合)は29.6%で、前の期より3.4ポイント上がりました。会社は、D/Eレシオ(借入金などの有利子負債を純資産で割った倍率)が1.20倍から0.93倍(2026年3月末)に下がり、財務体質が改善したとしています

5年間の業績

決算期売上収益税引前利益当期利益親会社所有者帰属持分比率従業員数
2022年3月期27,653.2億円2,511.4億円1,621.3億円28.3%34,703人
2023年3月期28,952.8億円2.3億円69.9億円28.1%33,572人
2024年3月期24,468.9億円−4,627.9億円−3,118.4億円24.5%32,161人
2025年3月期26,062.8億円580.9億円385.9億円26.2%29,279人
2026年3月期23,285.2億円1,160.7億円609.5億円29.6%27,491人

グループ全体(連結)の値で、国際会計基準(IFRS)です。税引前利益は、税金を引く前の利益です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。−は損失(赤字)です。数値の出典:有価証券報告書

2023年3月期は税引前利益が2.3億円に減り、2024年3月期は税引前利益が4,627.9億円、当期利益が3,118.4億円の損失でした。この2期に利益が落ち込んだ理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。その後は黒字ですが、2026年3月期の当期利益は、4年前(2022年3月期)の約0.38倍です(計算)。

従業員数は毎年減り、2026年3月期は4年前より7,212人少ない27,491人です(計算)。減った理由は、有価証券報告書には書かれていません。

事業ごとの状況

外部の顧客への売上収益とコア営業利益です(2026年3月期)。全社共通の研究費などの全社費用は、事業ごとの利益に入れず調整額に含めています。

事業売上収益前期比コア営業利益前の期
アグロ&ライフソリューション5,192.6億円3.9%減563.3億円549.8億円
ICT&モビリティソリューション5,741.6億円5.4%減530.4億円705.6億円
アドバンストメディカルソリューション586.0億円5.7%減28.2億円39.7億円
エッセンシャル&グリーンマテリアルズ6,788.0億円24.5%減144.5億円−584.7億円
住友ファーマ4,519.3億円13.6%増1,084.4億円353.4億円
その他457.6億円54.2%減43.9億円668.6億円
調整額(全社費用など)――−311.0億円−327.0億円
合計23,285.2億円10.7%減2,083.8億円1,405.2億円

以下の(内訳)は、会社がコア営業利益の増減を「価格差」「コスト差」「数量差等」に分けた表の数字(億円)で、「数量差等」には持分法の損益も入ります(全社で+197)。

  • アグロ&ライフソリューション(農薬・肥料・飼料添加物など):農薬は国内外で出荷が堅調だった一方、メチオニン(飼料添加物)の出荷数量が減り、売上収益は減ったとしています。コア営業利益は、堅調な国内の農薬の出荷などで増えたとしています(内訳:価格差+25、コスト差−15、数量差等+4)
  • ICT&モビリティソリューション(光学製品・半導体プロセス材料・電池部材など):会社は売上と利益の理由を分けて書いていません(内訳:価格差−90、コスト差−15、数量差等−70)。挙げているのは、ディスプレイ関連材料の価格競争による売価の下落、大型液晶用の偏光フィルム事業の構造改革の影響、円高などの為替の影響です。半導体プロセス材料は、出荷数量は増えたものの固定費が増えたとしています
  • アドバンストメディカルソリューション(医薬品の製法開発・製造受託〔CDMO〕など):医療用のオリゴ核酸の出荷は増えた一方、医薬品原薬・中間体は製品構成の違いがあったとしています。売上と利益の理由は分けて書かれていません(内訳:価格差0、コスト差−5、数量差等−6)
  • エッセンシャル&グリーンマテリアルズ(合成樹脂・合成繊維原料など):会社は売上収益が減った理由に3つの出荷減少を挙げています。ペトロ・ラービグ社の定期修繕に伴う販売子会社の出荷、前の期の事業撤退に伴うアルミニウムなど、この期の事業譲渡に伴う合成樹脂です。コア営業利益は、ペトロ・ラービグ社の一部株式の売却益と、同社や合成樹脂などの交易条件(製品と原料の値段の関係)の改善で黒字になったとしています(内訳:価格差+155、コスト差−5、数量差等+579)。この利益には事業譲渡に関連する利益558.1億円が入っていて、除くと413.6億円の損失です(計算)
  • 住友ファーマ(医療用の医薬品):日本とアジアは減ったものの、北米で進行性前立腺がんの治療剤「オルゴビクス」と過活動膀胱の治療剤「ジェムテサ」が伸びたとしています。「オルゴビクス」の販売マイルストン収入(販売の節目に応じた収入)もあり、増収でした。コア営業利益は、増収、事業構造改善の効果などによる研究開発費を含む販売費と一般管理費の減少、アジア事業の一部持分の譲渡益で増えたとしています(内訳:価格差−5、コスト差+60、数量差等+676)。事業譲渡に関連する利益500.2億円を含みます
  • その他(電力・蒸気の供給、運送・倉庫など):前の期に放射性診断薬事業などを売ったことで、売上収益が減ったとしています。コア営業利益は、その売却に伴う一過性の利益がなくなったことと、連結から外れたことで減ったとしています

中期経営計画と構造改革

会社は2025〜2027年度(2026年3月期〜2028年3月期)の中期経営計画で、「構造改革の継続的な遂行による強靭化」など5つの基本方針を掲げています。

  • 財務目標:2027年度(2028年3月期)に、コア営業利益2,000億円、ROE8%、ROIC6%、D/Eレシオ0.8倍台を目指すとしています。ROEは株主のお金を元手にどれだけ利益を上げたか、ROICは事業に使うお金に対する利益の割合です
  • ペトロ・ラービグ社:サウジアラビアで石油精製・石油化学の事業を運営する会社です。2025年3月期には、同社の財務改善策として、同社への貸付金の債権放棄(返済を求める権利を手放すこと)で1,097.9億円の損失を計上しました。石油化学事業の構造改革として、2025年10月に持分を37.50%から15.00%に下げました。持分の約22.5%は共同出資者のサウジ・アラムコ社に売り、その代金で、ペトロ・ラービグ社が新たに出した議決権の無い株式を引き受けました(1,066.4億円)。同社の金融機関からの借入れの一部を保証していて、残高は2026年3月末で1,693.7億円です。会社は、保証した借入れを代わりに返すことになった場合などには業績に影響する可能性があるとしています
  • 住友ファーマ:住友ファーマは、成長資金の確保と財務基盤の強化のため、2026年4月に公募で新しい株式を発行しました(払込金額の総額978.4億円)。住友化学の持分の割合は下がりますが、連結子会社のままだとしています
  • 石油化学:国内のエチレンプラント(石油化学の基礎原料をつくる設備)の運営の最適化と、樹脂のポリオレフィン事業の統合で、関係先と合意したとしています。国内のポリプロピレンなどの事業を三井化学・出光興産の合弁会社プライムポリマーに移し、住友化学が同社の20%を持つ予定です(2027年4月までに2段階)
  • これから:2026年度(2027年3月期。2026年4月からの今の期)のコア営業利益は2,150億円と予想しています。2027年度以降は、アグロ&ライフソリューションとICT&モビリティソリューションで全社の業績を引っ張ることを目指すとしています。見通しは、様々な要因で大きく異なる可能性があるとしています
  • リスク:エッセンシャル&グリーンマテリアルズの主な原料のナフサは、中東地域の治安などで価格が大きく動くことがあるとしています。ほかに、住友ファーマの新薬の開発が計画どおりに進むとは限らないこと、各国の薬の価格を抑える政策を挙げています

働く人に関わる数字

平均年間給与から育児休業までは、子会社を含まない住友化学だけ(単体)の値です。

  • 平均年間給与:958.5万円(賞与と、残業代などの基準外賃金を含む)。前の期より17.1%増えています。増えた理由は書かれていません
  • 平均年齢・勤続年数:42.4歳、16.7年(従業員6,465人、2026年3月末)
  • 管理職に占める女性の割合:9.2%
  • 男性の育児休業等の取得率:101.1%(育児目的の休暇を含む数え方)
  • 初任給:Cスタッフ(総合職)で、学部卒が月給289,600円、修士了が312,600円です(2026年7月1日時点の額で、これから入社する人の額とは限りません)
  • 働き方:採用ページによると、時間外労働は月平均18.3時間(2024年度実績)、年間休日は124日(昼勤の場合)、有給休暇の取得率は81.6%(2024年度)です。対象の範囲は書かれていません
  • 採用実績:クリエイティブスタッフの採用は、2026年が事務系20名・技術系72名です。2027年3月までに卒業予定の人などが対象の募集要項に、採用予定人数はありません

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。離職率も載っていません。事業の譲渡や構造改革が、配属や仕事の中身にどう関わるかも分かりません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「大手の総合化学メーカーだから」だけでは、ほかの化学メーカーにも言える理由になります。会社が業績を引っ張ると書く事業と、構造改革を進める事業を調べ、自分がどの事業にどう関わりたいかまでつなげると、住友化学を選ぶ理由になります。

ほかの化学メーカーとの比較は化学メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。住友化学の志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書(2026年3月期)から取りました。億円への換算と、(計算)と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容などは公式の採用ページによります(2026年9月30日に確認)。投資の判断材料として書いたものではありません。

お祈り診断

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