アイシンはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

アイシンは、変速機（トランスミッション）や電動車の駆動装置、ブレーキ、ドアまわりなどの車体部品を作る自動車部品メーカーです。2021年4月に、社名をアイシン精機から今の社名に変えました。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）で確かめられる数字から、アイシンの今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見るアイシン

• 業績：2026年3月期の売上収益は51,177.6億円で、前の期より4.5%増えました。営業利益は2,288.0億円（12.7%増）、税引前利益は43.0%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は59.6%増です
• 増えた理由：会社は売上の理由に、得意先の車の生産台数と、変速機などのパワートレインユニット（車を動かす力を生み、伝える装置）の販売台数の増加などを挙げています。利益は、人や将来への投資と関税の影響があったものの、「企業体質改善努力」と構造改革の効果などで増えたとしています。税引前利益が大きく増えた理由には、為替差損（為替の変動で生じた損失）の減少などを挙げています
• 顧客：連結売上収益の69.7%は、トヨタグループ向けです
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は48.8%で、表の5年間、毎年上がっています

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。税引前利益は、税金を引く前の利益です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典：有価証券報告書

2026年3月期の売上収益は4年前（2022年3月期）の約1.31倍、税引前利益は約1.13倍、当期利益は約1.21倍です（計算）。

2023年3月期は、売上収益が前の期より12.4%増えた一方で、税引前利益は66.5%、当期利益は73.5%減りました（計算）。この年に利益が減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。その後は税引前利益・当期利益とも毎年増え、2026年3月期は表の5年間でいちばん大きい値です。

地域ごとの売上とトヨタグループ

事業の区分（セグメント）は5つの地域です。2026年3月期の外部の顧客への売上収益のうち、日本のセグメントが49.2%、北米が23.1%です（計算）。会社の説明では、前の期と比べた増減は、グループ内のほかの地域への売上も含む額で書かれています。アセアン・インドが15.7%、北米が10.0%、日本が2.4%増え、中国が3.2%、欧州が3.9%減りました。

会社は、日本ではハイブリッドトランスミッションとeAxle（電動車の駆動装置）の販売台数、北米ではハイブリッドトランスミッションの生産台数が増えたとしています。アセアン・インドでは得意先の車の生産台数などの増加、中国と欧州ではオートマチックトランスミッションの販売台数の減少を挙げています。

顧客で見ると、連結売上収益の69.7%はトヨタグループ向けで、トヨタ自動車1社への販売は29.5%です。自動車部品のうち、トヨタグループ向けの売上収益は6.7%増え、それ以外の顧客向け（原文は「OEM・その他」）は0.6%減りました（計算）。トヨタグループ向けの割合は、前の期の68.3%（計算）から上がっています。

トヨタ自動車は、2026年3月末時点で議決権（株主総会で投票できる権利）の22.4%を持つ大株主です（親会社ではなく、有価証券報告書の言葉では「その他の関係会社」）。会社は、トヨタグループの事業戦略や購買政策などが業績に影響し得るとし、電動化製品を中心に新しい顧客の開拓を進めるとしています。

電動化について、会社は何と書いているか

• 今の状況：電気自動車（原文は「バッテリーEV（BEV）」）の普及の速さに、地域差が出ているとしています。プラグインハイブリッド車（PHEV）やハイブリッド車（HEV）、ガソリン車などへの需要は、再び高まっているとしています
• リスクと機会：電動化が進むと、ガソリン車向けの製品の需要が減る一方、電動車向けの製品の需要は増えるとしています。会社はこれをリスクと機会の両方に挙げ、どちらも時間軸は「中」（2030年度まで）、財務への影響は「大」（100億円以上）としています
• 対応：駆動ユニットを幅広くそろえていること（原文は「フルラインアップ」）を強みに、ガソリン車の需要も取り込み、増えているPHEV・HEVの需要を獲得するとしています。効率を高めて小さくしたeAxleの販売も広げるとしています
• 開発：競争力が落ちて成長が見込みにくい商品では、技術者のリスキリング（学び直し）で、人材を動かしやすくするとしています。開発のリソースは、電動の駆動ユニットやブレーキなどの制御・ソフトウェアの領域に重点的に振り向けるとしています
• お金の使い道：全社の研究開発費は2,654.9億円で、前の期より12.1%増えました（計算）。設備投資の予定額は2,700億円で、BEV向けの商品（原文は「BEV商材」）やブレーキなど成長領域の新商品への投資などにあてるとしています。内容や時期は、市場や業績の動向などをふまえて見直すとしています

会社が挙げている課題と中期経営計画

会社は、各国の環境政策や規制の変化で、自動車市場を取り巻く環境の先行きが見通しにくくなっているとしています。2026年2月に作った「2028年中期経営計画」では、「稼ぐ力」の強化と将来への「仕込み」の両立を基本方針にしました。取り組みの軸は次の3つです。

• 商品：強みであるパワートレインユニットやブレーキなどのハードウェアを進化させ、センシング（センサーで状況をとらえること）やソフトウェアと組み合わせる
• 地域：環境政策やエネルギー事情の地域ごとの違いをとらえ、現地での生産を着実に広げる
• 機能：グループ経営の高度化や収益構造改革で、経営の基盤を強める

目標は、売上収益5兆3,000億円、営業利益3,300億円、営業利益率（売上収益に対する営業利益の割合）6.2%、ROIC（在庫や設備などに投じたお金に対する、税引後の営業利益の割合）11.0%などです。何年3月期の目標かは書かれておらず、会社は達成を保証するものではないとしています。2026年3月期の営業利益率は4.5%、ROICは9.1%でした。

このほか会社は、自動車部品の世界的な価格競争は「大変厳しい」としています。得意先からの値下げの要請や、自動車メーカーによる部品の内製化（自社で作ること）などで、価格競争力を保てなくなるおそれを挙げています。

働く人に関わる数字

平均年間給与から管理職に占める女性の割合までは、子会社を含まないアイシンだけ（単体）の値です（2026年3月期）。

• 平均年間給与：777.2万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より5.4%増えています。会社は、2025年度（2026年3月期）にベースアップ（基本給の水準の引き上げ）を行ったとしています
• 平均年齢・勤続年数：40.7歳、17.3年（従業員34,956人）
• 男性の育児休業取得率：79.8%（育児目的の休暇を含めると96.3%）
• 管理職に占める女性の割合：3.1%。国内のグループ全体では2025年度に3.0%で、2030年度（2031年3月期）に4.5%を目標にしています
• 社員エンゲージメント：社員意識調査で測る指標で、単体は2025年度に59%、前の年度は53%でした。会社は参考値として「日本製造業平均55%」を載せています。質問の内容や対象の範囲は書かれていません
• 残業と有給休暇：採用サイトには、月平均残業時間22.7時間、年次有給休暇の平均取得日数18.9日とあります。何年度の、どの範囲の値かは書かれていません
• 初任給：大学卒は月給282,000円、大学院卒は301,000円です（2025年4月の額で、これから入社する人の額とは限りません。固定残業代は含みません）
• 募集：新卒の事技職は、技術職（設計開発・生産技術・品質保証など）と事務職（営業・調達・生産管理など）で、学部・学科は問いません。勤務地は刈谷市など主に愛知県で、業務により他県や海外もあり得るとしています。募集要項は2026年4月から2027年3月に卒業予定の人が対象で、28卒のエントリーの入口もあります（公式の採用ページ、2026年9月30日確認）

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や離職率、残業の時間も、有価証券報告書には載っていません。採用ページでは、OB・OGの紹介はしていないとし、社員と交流できるイベントを用意しているとしています。説明会やイベントで、関心のある職種の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「トヨタグループで安定していそうだから」だけでは、ほかのトヨタ系の部品メーカーにも言える理由になります。変速機やeAxle、ブレーキ、ドアまわりの製品のうち、どの製品のどんな仕事に関心があり、技術職・事務職でどう関わりたいかまでつなげると、アイシンを選ぶ理由になります。

ほかの自動車部品メーカーとの比較は自動車部品メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。アイシンの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容などは公式の採用ページによります（2026年9月30日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。