SMCはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

SMC（SMC株式会社）は、圧縮した空気の力で動く空気圧機器を中心に、温調機器（温度を一定に保つ機器）やセンサーなどの自動制御機器を作る会社です。製品は、工場の自動化（FA）に欠かせない部品です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）で確かめられる数字から、SMCの今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見るSMC

• 売上：2026年3月期の売上高は8,425.4億円で、前の期より6.4%増えました。4年前（2022年3月期）の約1.16倍です（計算）
• 本業の利益：営業利益は1,905.6億円で、0.2%増の前期並みでした。会社はその理由に、原価率（売上に占める原価の割合）の上昇と、人件費・減価償却費（設備などの代金を、使う年数に分けて費用にしたもの）の増加を挙げています。営業利益率（売上高に対する営業利益の割合）は22.6%で、1.4ポイント下がりました。売上原価には在庫の評価損益（帳簿上の在庫の価値を下げた損失と、前に下げた分を戻した利益の差し引き）も入り、この期は41.2億円の利益、前の期は103.6億円の損失です。会社はこれを営業利益の増減の理由には挙げていません
• 経常利益と当期純利益：経常利益は2,355.9億円（12.2%増）で、会社は為替差益（為替の変動で生じた利益）の増加を主な増益の要因に挙げています。経常利益には本業以外の損益も入り、この期は受取利息204.6億円と為替差益196.9億円を含みます（前の期は受取利息202.4億円、為替差損44.7億円）。親会社株主に帰属する当期純利益は7.0%増です
• 受注：受注高（その期に受けた注文の額）は8,722.6億円で13.2%増えました。2026年3月末の受注残高（注文を受けて、まだ売上になっていない分）は1,181.6億円で、33.6%増です
• 財務：自己資本比率（資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は91.5%です。2026年3月末の時点で、借入金は50.9億円、現金及び現金同等物は5,737.7億円です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値です。当期純利益は、親会社株主に帰属する当期純利益です。2024年3月期は、2025年3月期から使い始めた法人税などの会計基準を、さかのぼって当てはめた値です。数値の出典：有価証券報告書

2026年3月期から、それまで連結に入れていなかった小規模な子会社27社を連結に加えました（2025年3月期までの値には入っていません）。従業員数は1,659人増えましたが（計算）、売上高・利益・従業員数のうち27社の分がいくらかは書かれていません。

売上高は2026年3月期が表の5年間でいちばん大きい値です。経常利益と当期純利益は2023年3月期がいちばん大きく、その後2期続けて減りました。2026年3月期の経常利益は、2023年3月期を23.0%下回っています（計算）。2024年3月期と2025年3月期に利益が減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。

地域ごとの売上と需要の環境

事業の区分（セグメント）は「自動制御機器事業」の1つだけで、製品ごとの売上は載っていません。売上高の10%以上を占める顧客はいないとしています。

会社は、中東情勢の緊迫化や米国の関税政策の影響などで世界経済は不透明な状況が続いたとし、需要の環境を業種ごとに次のように説明しています。

• 半導体・電機：中華圏は家電や液晶などデジタル機器関連を中心に好調を維持した。日本・北米・韓国の半導体関連は、年度の後半から需要が回復した
• 自動車：中華圏のEV（電気自動車）関連の需要は底堅かったが、北米・日本・欧州では設備投資を先送りする動きが続いた
• 工作機械：中華圏・日本を中心に堅調だった
• 医療機器・食品機械・その他の業種：伸び悩んだ

会社は、こうした環境で設備投資や製品・顧客の多角化などに取り組んだとし、「これらの結果」売上高が6.4%増えたとしています。顧客の所在地別の売上高は次のとおりです（増減率は計算）。

• 中国（香港を含む）：2,349.4億円（12.6%増）
• 欧州：1,622.5億円（12.4%増）
• アジア（中国を除く）：1,589.6億円（4.8%増）
• 日本：1,588.2億円（0.4%増）
• 米国：837.1億円（5.9%減）
• その他：438.6億円（8.7%増）

地域ごとの増減の理由は書かれていません。

電動化について会社が書いていること

アクチュエータは機械を動かす装置で、空気で動くものと電気で動くものがあります。会社は気候変動のシナリオ分析（仮の将来像ごとの試算）で、脱炭素の政策が強まる「1.5℃シナリオ」について、顧客の低炭素への意識が高まり、機械を動かす力（動力）が電気に移ることを想定しています。2030年度の財務への影響の見積もりは、次のとおりです。

• リスク：空気圧アクチュエータの市場の成長率が鈍り、売上高を逃す（影響は「中」）
• 機会：電動アクチュエータの市場が広がり、売上高が増える（「中」）
• 機会：空気圧アクチュエータの市場の成長が鈍るなかでも、一定の売上高の増加がある（「中」）

「中」は10億円以上500億円未満で、時期はいずれも中期〜長期（4〜30年）です。会社は、温暖化が進む「4℃シナリオ」を含む両方で、財務への影響と対応策の点から、事業戦略はレジリエンス（変化への強さ）を持っていると考えるとしています。

会社が挙げている課題とリスク

• 強みを生かした事業戦略：70万社の顧客アカウントや88万品目の品ぞろえなどの強みを生かし、シェアの低い地域・製品を中心に、販売シェアを上げられると考えているとしています
• 着実な設備投資：生産能力の確保や、生産の複線化（1つの製品を複数の拠点で作れる体制）などを挙げています。不況期にも投資を続け、需要の回復期に他社より先に受注を得て、シェアを伸ばす戦略をとってきたとしています。こうした投資は、短期的には減価償却費の負担で収益性の悪化を招くものの、中長期的には競争力を高めると考えているとしています。この期の設備投資は1,502.5億円（39.4%増）、減価償却費は448.5億円（前の期は343.1億円）です
• CO2を減らす提案：工場で使う空気の圧力を下げる提案や、省エネ診断（年間600件以上）に力を入れ、売上の成長につなげるとしています
• 営業人材：グループ全体で、今後3年間に2,000名規模の増員を目指しています。外勤営業の人員は、2025年の実績5,580人から、2028年に6,730人へ増やす計画です
• 主なリスク：中国などで政治・経済や規制の急変、戦争などが起きるカントリーリスク（米中対立も続くとしています）、円高、製品の欠陥、情報セキュリティを挙げています。この期はロシアのウクライナ侵攻や中東の紛争などでカントリーリスクが表れたとしています。海上輸送の日数と物流費の面では影響を受けたものの、厚めの在庫を持つ戦略も役立ち、製品の供給に大きな支障はなかったとしています

働く人に関わる数字

平均年間給与から従業員の調査までは、子会社を含まないSMCだけ（単体）の値です。年度は4月から翌年3月までで、2025年度は2026年3月期です。

• 平均年間給与：780.5万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より1.6%増えています。正規雇用の社員の平均年間給与は、2022年度の803.3万円から2年続けて下がっていました
• 昇給率：正規雇用の社員で、2023〜2025年度は毎年5.0%、直近5年間の平均は年4.3%です。平均年間給与の増減との差の理由は書かれていません
• 平均年齢・勤続年数：41.1歳、19.7年（従業員6,560人）
• 有給休暇の取得率：84.1%（2025年度）
• 離職率：正規雇用の社員で2.6%（2025年度。期間中に辞めた人÷期初にいた人）。大学卒の新卒入社者の3年以内の離職率は、2023年入社の人で4.3%です
• 男性の育児休業取得率：78.3%（2025年度。育児目的の休暇は含まない数え方）。2030年度に取得率85%を目標にしています
• 管理職に占める女性の割合：1.5%（2025年度）
• 従業員の調査：会社は、全体では肯定的な回答が多いとしたうえで、「処遇・報酬」の肯定的な回答の割合は相対的に低く、改善すべき課題としています。表の2026年度の値は68.4%で5つの分類で最も低く、調査の時期は書かれていません。昇格・昇進の公平さなどの項目に課題が見られたとしています
• 初任給：学部卒（技術職・営業職・企画業務職）が270,500円、修士了（技術職・企画業務職）が298,000円です（2025年4月の実績で、これから入社する人の額とは限りません）
• 募集：総合職コースの募集人数は、技術職60〜70名、営業職50名です。2026年4月入社の採用人員は、技術職61名（計算）、営業職・企画業務職29名でした。何年卒向けの募集かは書かれていません（公式の新卒募集要項、2026年10月1日確認）

公式の新卒募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさや職場の雰囲気は分かりません。残業の時間も載っていません。採用ページのよくある質問には、定期異動やジョブローテーション（計画的に職務を変えること）の制度がないため異動は比較的少ないものの、全くないわけではないとあります。会社は有価証券報告書で、従来の「人」を基軸とした考え方を土台にしつつ、仕事（役割）を基軸にした「ジョブ型人事制度」を2026年度から段階的に導入するとしています。2026年度は、2026年4月からの今の期です。選抜型のジョブローテーションなども検討中としていますが、配属や処遇がどう変わるかは分かりません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある職種の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「工場の自動化は伸びるから」だけでは、ほかのFA機器メーカーにも言える理由になります。会社が課題に挙げている、シェアの低い地域・製品での販売の拡大や工場の省エネの提案のうち、どれにどの職種で関わりたいかまでつなげると、SMCを選ぶ理由になります。

ほかのFA機器メーカーとの比較はFA機器メーカー8社の一覧、事業の中身はSMCは何の会社？、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。SMCの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年10月1日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容は公式の採用ページによります（2026年10月1日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。