TDKはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

TDKは、コンデンサやコイルなどの電子部品（受動部品）、センサ、HDD（ハードディスク装置）用のヘッド、二次電池（充電式の電池）や電源などを作る会社です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）で確かめられる数字から、TDKの今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見るTDK

• 業績：2026年3月期の売上高は25,048.2億円で、前の期より13.6%増えました。営業利益は2,724.2億円（21.5%増）、税引前利益は16.4%増、親会社の所有者に帰属する当期利益は17.0%増です。会社は、売上・利益とも過去最高を更新したとしています
• 売上が増えた理由：会社は、ICT（情報通信技術）市場と産業機器市場で部品の需要が堅調で、全てのセグメント（主な4つの事業の区分）で売上が増えたとしています
• 営業利益が増えた理由：会社は、ICT市場向けの製品の出荷増に加え、合理化や前の期の構造改革の効果などを挙げています
• 市場の見方：会社は、自動車市場ではBEV（電気自動車）の需要の低迷が続き、部品の需要が期初の想定を下回ったとしています
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は49.5%です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典：有価証券報告書

2026年3月期の売上高は4年前（2022年3月期）の約1.32倍、当期利益は約1.49倍です（計算）。

営業利益の増加482億円の内訳も、会社は示しています。増益は、全セグメントでの販売数量の増加による1,286億円（図では、製品の構成や工場の稼働の悪化を含む）や、合理化によるコストダウン188億円などです。減益は、売価の値引き532億円、二次電池を中心とした研究開発費の増加などによる販売費及び一般管理費（販売や管理の費用）の増加446億円、為替の変動106億円などです。

事業ごとの状況

売上高は外部の顧客への売上、利益はセグメント利益（事業ごとの営業利益）で、本社の全社的な費用などは入っていません（調整額は535.7億円のマイナス）。2026年3月期の値です（割合は計算）。

• 受動部品（コンデンサ、インダクティブデバイス〔コイルなど〕、高周波部品など）：売上高5,932.0億円（6.0%増）で全体の23.7%、利益418.3億円（22.8%増）
• センサ応用製品（温度・圧力センサ、磁気センサ、MEMSセンサ〔微小な機械構造を持つもの〕）：売上高2,246.2億円（18.6%増）で9.0%、利益207.5億円（316.4%増）
• 磁気応用製品（HDD用ヘッド、HDD用サスペンション、マグネット）：売上高2,629.0億円（17.6%増）で10.5%、利益269.5億円（698.1%増）
• エナジー応用製品（二次電池、電源）：売上高13,703.0億円（16.5%増）で54.7%、利益2,466.8億円（5.2%増）
• その他（製造設備など）：売上高537.9億円（3.2%減）で2.1%、損失102.3億円（前の期は44.4億円の損失。広がった理由は書かれていません）

製品ごとの説明は、売上と利益の理由を1つの文で書いているものが多くあります。

• 受動部品：セラミックコンデンサとインダクティブデバイスは、自動車・産業機器向けの販売が増えたとしています。利益は、セラミックコンデンサが平均売価の低下の影響もあって減り、インダクティブデバイスも製品の構成の悪化もあって若干減ったとしています。アルミ電解・フィルムコンデンサと圧電材料部品・回路保護部品は増益、高周波部品は販売が減ったものの収益は改善したとしています（減損の注記では、営業損益のマイナスが続いているとしています）
• センサ応用製品：MEMSセンサ（マイクロフォンなど）は販売が増え、前の期の赤字から黒字になって、センサ全体の収益の向上に大きく貢献したとしています。温度・圧力センサは、増収ながら製品の構成の悪化などで減益だったとしています
• 磁気応用製品：HDD用ヘッドとサスペンションは、データセンター向けのニアライン用HDD（大容量の保存用）向けの販売数量がそれぞれ約14%と約35%増え、大幅な増収増益だったとしています。マグネットは増収で、赤字が縮小したとしています
• エナジー応用製品：スマートフォン向けの小型電池が新しいモデルの販売の効果などで増え、中型電池も産業機器向けが増えて、二次電池全体で増収増益だったとしています

前の期のセグメント利益からは、減損損失（資産の価値を引き下げた損失）が受動部品で114.9億円（主に高周波部品の事業）、磁気応用製品で33.2億円引かれていました。この期は、受動部品が18.6億円の戻入れ（減損損失の取り消し）、磁気応用製品が8.7億円の減損損失です。会社は、事業ごとの利益の説明で減損損失に触れていません。

事業・顧客・地域の偏りと投資

• 利益の割合：エナジー応用製品の利益は、主な4つの区分の利益の合計の73.4%です（計算）
• 主な顧客：連結売上高の10%を超える顧客グループが1つあり、その売上高は4,664.1億円（19%）で、主にエナジー応用製品です
• 投資：全社の設備投資2,985.9億円のうち1,930.9億円がエナジー応用製品で、主な目的は「二次電池の革新技術製品対応」です。2027年3月期の計画（新設・拡充）は3,700億円（うちエナジー応用製品2,300億円）で、自己資金と借入れでまかなう予定です。2026年3月末の有利子負債（社債・借入金・リース負債で、利息を払って返すお金）は6,159.7億円です
• 決算期の後：会社は2026年5月に、リチウムイオン二次電池を作るLinergy Power Sdn Bhdの全株式を現金2億4,000万米ドルで取得しました。同社の業績に応じて追加で支払う条件もあり、その額に上限はありません（会社はまだ見積もっていません）。目的は、中型電池の供給体制を強めるためとしています
• 中国：中国向けの売上高は連結売上高の55%です。会社は、中国に進出した得意先や現地の企業に供給するため中国に製造拠点を多く持ち、そこでの生産額はグループ全体の約62%だとしています。会社は、生産拠点の配置を国ごとのリスクなども考えて見直しているとしたうえで、有形固定資産（工場や設備など）のうち中国にある分の割合が、2026年3月末に44%（1年前は38%）になったと書いています。上がった理由は書かれていません

会社が挙げている課題と中期経営計画

会社は、米国の中国への半導体などの輸出規制や輸入品への追加の関税、中国の報復関税や重要鉱物の輸出規制で経済の分離が進み、サプライチェーン（調達から供給までの流れ）に大きな影響を与え得るとしています。そうした中でも、データセンター、エッジAI端末（手元でAIを処理する機器）、AIを載せた自動車、半導体製造装置などは大きく成長するとみています。会社はAIに関わる幅広い市場を「AIエコシステム市場」と呼び、関連する事業により積極的に投資する考えだとしています。

会社は、長期ビジョン「TDK Transformation」に向けて、中期経営計画（2025年3月期〜2027年3月期）を進めています。この期間は、事業基盤の強化（主力事業の収益力の強化と課題事業への対処）の期間としています。2027年3月期（2026年4月からの今の期）の主な目標と2026年3月期の実績は次のとおりです（将来の記載は2026年3月末時点の会社の判断です）。

• 売上高：目標25,000億円、実績25,048.2億円。ただし、為替レートは目標が1ドル135円の前提で、実績は期中の平均で151円です
• 営業利益率（売上高に対する営業利益の割合）：目標11%以上、実績10.9%
• ROE（株主のお金を元手に、どれだけ利益を上げたかの割合）：目標10%以上、実績9.8%

決算期の後の2026年6月には、会社はFabric8Labs, Inc.を現金3億1,000万米ドル（価格の調整あり）などで買収する契約を結びました（取得は2027年3月期中の予定）。データセンターの液冷方式で重要な熱管理の部品を、数年以内に提供できるようになるとしています。

このほか注記によると、TDKと一部の子会社に対して、HDD用サスペンションに関する独占禁止法違反を理由にした集団訴訟が、米国とカナダで起こされています。会社は、現時点では影響額を合理的に見積もるのは難しいとしています。

働く人に関わる数字

平均年間給与から管理職に占める女性の割合までは、子会社を含まないTDKだけ（単体）の値です（従業員6,573人）。会社は、連結の従業員の約89%が日本以外の拠点で働いているとしています。

• 平均年間給与：921.2万円（賞与や残業代などを含む）。前の期より10.95%増えています。会社は、定期昇給とベースアップに加え、業績の着実な成長をふまえた賞与の水準の見直しなどによるとしています
• 平均年齢・勤続年数：43.0歳、16.9年
• 男性の育児休業取得率：66.2%（2026年3月期。法律の規則で定める育児休業の取得割合で、育児目的の休暇は含まない数え方）
• 管理職に占める女性の割合：5.7%（2026年4月時点）で、2035年に15%にする目標です
• エンゲージメント調査（社員の意識などをつかむ調査）：会社が指標にする「コミュニケーション」のスコアは、2025年度（2026年3月期）に71ポイント（前の年度は68）です。2026年度の目標は75ポイント以上で、対象の範囲は書かれていません
• 初任給：公式の採用ページに、2026年の実績（月額）として、高専卒271,000円、学部卒300,000円、修士了324,000円、博士了363,000円とあります

公式の採用ページ

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や残業の時間、離職率も載っていません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある職種の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「AIで電子部品の需要が伸びるから」だけでは、ほかの電子部品メーカーにも言える理由になります。二次電池・受動部品・センサなどのうち、どの製品のどんな用途に関心があり、自分がどの職種でどう関わりたいかまでつなげると、TDKを選ぶ理由になります。

ほかの電子部品メーカーとの比較は電子部品メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。TDKの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年10月1日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給は公式の採用ページによります（2026年10月1日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。