東京エレクトロンはやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

東京エレクトロンは、半導体をつくるための装置（半導体製造装置）の開発・製造・販売と、保守サービスを行う会社です。有価証券報告書は研究開発の対象として、成膜装置（薄い膜をつくる）、エッチング装置（不要な部分を削る）、洗浄装置、コータ／デベロッパ（感光材を塗り、現像する）などを挙げています。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2026年3月期）で確かめられる数字から、東京エレクトロンの今の姿と、会社自身が挙げている計画を見ていきます。台湾の子会社が起訴された件も、有価証券報告書に書かれている範囲で説明します。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見る東京エレクトロン

• 業績：2026年3月期の売上高は24,435.3億円で、4年前（2022年3月期）の約1.22倍です（計算）。会社は、売上高が2期連続で過去最高になったとしています
• 前の期との比較：売上高は0.5%増、営業利益（本業のもうけ）は10.4%減、経常利益は10.9%減です。親会社株主に帰属する当期純利益は5.6%増え、会社によると過去最高です
• 利益率：会社は、原材料の高騰や人件費の増加などで、売上総利益率（売上高に対する、原価を引いたもうけの割合）が45.3%に下がったとしています。営業利益率（売上高に対する営業利益の割合）は、積極的に研究開発を進めた結果、25.6%に下がったとしています。研究開発費は2,778.7億円（11.1%増）です
• 財務：自己資本比率（資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は71.5%で、5年間でいちばん高い値です

5年間の業績

グループ全体（連結）の値です。当期純利益は、親会社株主に帰属する当期純利益です。数値の出典：有価証券報告書

売上高は2024年3月期に一度減り（17.1%減、計算）、2025年3月期に大きく増えました（32.8%増、計算）。2024年3月期に減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。

2026年3月期は、経常利益が減った一方、当期純利益は増えました。この期には、その期だけの特別な利益（特別利益）が1,207.3億円あります。会社は、主に政策保有株式（取引先との関係の維持などのために持つ株式）の一部を売った利益1,154.9億円によるものとしています。

売上の中身と主な顧客

事業の区分（セグメント）は、半導体製造装置の1つだけです。会社は、AIサーバーなど先端の技術が求められる分野で設備投資が活発で、付加価値の高い製品の販売が好調だったとしています。顧客である半導体メーカーの工場の稼働率が上がっているため、過去に売った装置の改造や、保守用の部品・サービスなどの売上も堅調に増えたとしています。

• 地域：海外の売上高の割合は90.2%です。顧客の所在地で分けると、中国が全体の34.1%、韓国が22.3%、台湾が20.5%です（計算）。前の期と比べると、中国は18.0%減、韓国は33.0%増、台湾は21.7%増です（計算）
• 主な相手先：売上高の15.1%がサムスン電子（Samsung Electronics）向け、12.9%がTSMC向けです。前の期は11.8%と11.5%でした。同じ企業グループの会社への売上を含みます
• 市場の見方：会社は、半導体製造装置の市場では、中国の設備投資に「一服感」が見られた一方、生成AI向けの半導体への設備投資が大きく伸びたとしています
• 受注：受注の実績は載っていません。会社は、短い期間の受注は顧客の投資の動きで大きく変わり、中長期の業績を予測する指標として適切とは限らないためとしています

会社が挙げている計画と課題

会社は、2027年3月期（2026年4月からの今の期）を目標の年度とする中期経営計画で、売上高3兆円以上、営業利益率35%以上、ROE（自己資本に対する当期純利益の割合）30%以上を掲げています。2026年3月期は、売上高24,435.3億円、営業利益率25.6%、ROE29.6%でした。

• 成長への投資：2025年3月期からの5年間の累計で、研究開発投資1.5兆円以上、設備投資7,000億円以上、グローバルで約10,000人の採用を計画しています
• 製品と技術：会社は、半導体の微細化（回路を細かくすること）と先端パッケージング（チップを高い密度でつないでまとめる技術）の両方に、新製品と技術サービスを出していくとしています
• 事業環境：会社は、いまのAI向けの高性能な半導体の需給のひっ迫は、中長期的には落ち着いていくと考えられるとしています。一方で、会社は、半導体製造装置の事業は今後も大きく成長していくと予想しています
• リスク：売上高は、最先端の大手半導体メーカーなどの投資の動きに影響を受けやすいと書いています。中東情勢の緊張が長引く場合は、サプライチェーン（部品の調達から製品を届けるまでの流れ）の混乱が心配されるため、注視するとしています
• 地政学：会社は、地政学的な対立や地域紛争が、各国の安全保障や産業政策などに影響し、事業活動を制約するおそれがあるとしています。各国の産業政策などの動きを注視し、製品の輸出入や技術開発に関する規制が事業に与える影響を分析しているとしています

会社は、将来に関する記述は実現を約束するものではないとしています。

台湾の子会社が起訴された件

• 元従業員：子会社Tokyo Electron Taiwan Ltd.の元従業員が、お客さまの機密情報に関する事案への関与により、国家安全法などの違反で起訴されました。起訴したのは台湾の検察当局で、2025年8月と2026年1月です
• 子会社：Tokyo Electron Taiwan Ltd.も、元従業員に対する国家安全法などの監督義務違反を理由に、2025年12月と2026年1月に起訴されました。2026年4月27日に、罰金1億5,000万台湾元の判決を言い渡されています。そのお客さまに1億台湾元、台湾政府に5,000万台湾元を支払うことを前提に、執行猶予（一定の期間、刑の執行を見合わせること）3年が付いています
• 決算と今後：この件の損失の見込み額7.2億円を、特別損失（その期だけの特別な損失）に入れています。会社は、情報管理とコンプライアンス（法令やルールを守ること）の体制を一層強めるとしています

お客さまの名前や、判決が確定したかどうかは、有価証券報告書には書かれていません。

働く人に関わる数字

平均年間給与・平均年齢・勤続年数は、子会社を含まない東京エレクトロンだけ（単体）の値です。単体の従業員は2,309人で、グループ全体（連結）の11.4%です（計算）。東京エレクトロンは、子会社がつくった製品を仕入れて販売しています。

• 平均年間給与：1,380.4万円（賞与や残業代などを含み、ストックオプション〔決められた価格で自社の株を買える権利〕による報酬の費用は除く）。前の期より1.9%増えています。賞与は業績連動型です
• 平均年齢・勤続年数：43.1歳、14.7年
• 社員の定着率（定年などによる退職を除く）：日本99.2%、海外96.2%（グループの値、2026年3月期）
• 男性の育児休業取得率：単体は76.1%、国内のグループ会社全体は83.5%（前の期より18.4ポイント上昇）で、日本の目標は2030年3月期までに85%です
• 管理職に占める女性の割合：単体は8.7%、国内は3.8%、グローバルは6.8%で、目標は2027年3月期までに日本5.0%、グローバル8.0%です（米国は対象外）
• 初任給：募集要項の基本給（月給）は、学部卒・高専専攻科卒275,800円、修士了291,000円、博士了329,200円で、グループ共通です。2027年3月卒業予定の人などを対象にした募集要項の額で、何年度の額かは書かれていません。別に、勤務地などで決まる地域手当（月17,000〜95,000円）などがあります
• 募集：東京エレクトロンと、製造・開発や保守サービスを担う子会社4社の一括採用で、人事制度や処遇もグループで統一しているとしています。採用予定人数は300名（大学生・高専生を含む）で、全学部全学科が対象です。選考に進むには、会社説明会などのイベントへの参加が条件です。2027年3月卒業予定の人などが対象で、2028年卒の入口もあります（公式の募集要項、2026年9月30日確認）

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、職場の雰囲気、注文が多い年と少ない年で仕事がどう変わるかは分かりません。平均年間給与は単体の値で、一括採用のほかの4社の平均や、労働時間・有給休暇の取得率は載っていません。採用ページによると、会社として個別の社員訪問の機会は設けておらず、社員交流会などのイベントで社員と話せます。説明会やイベントで、希望する職種の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「半導体やAIの需要が伸びているから」だけでは、ほかの半導体製造装置メーカーにも言える理由になります。会社が挙げている微細化と先端パッケージングのどちらに関心があるか、どの職種（装置開発・プロセス・フィールドエンジニア・営業など）で何をしたいかまでつなげると、東京エレクトロンを選ぶ理由になります。

ほかの半導体製造装置メーカーとの比較は半導体製造装置メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。東京エレクトロンの志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書（2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容などは公式の採用ページによります（2026年9月30日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。