公開
安川電機はやばい?将来性を有価証券報告書の数字で確かめる
執筆・編集:お祈り診断(AIを使用)
記事の作成と点検にAIを使用しています。実際の採用担当者の監修記事ではありません。
安川電機は、サーボモータ(位置や速さを細かく制御できるモーター)やインバータ(モーターの回転の速さを変える装置)と、溶接や搬送などに使う産業用ロボットを主に作る会社です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。
決算は2月で、2026年2月期は2025年3月から2026年2月までの1年間です。このページでは、有価証券報告書(2026年2月期)で確かめられる数字から、安川電機の今の姿と、会社自身が挙げている課題と計画を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。
数字で見る安川電機
- 業績:2026年2月期の売上収益は5,421.2億円で、前の期より0.8%増えました。営業利益(本業のもうけ)は473.1億円で5.7%減、税引前利益は36.8%減(計算)、親会社の所有者に帰属する当期利益は38.2%減です
- 売上と本業の利益:会社は、新しい受注を売上につなげたことで、「受注残の正常化」を進めた前の期より売上収益が増えたとしています(受注残は、注文を受けて、まだ売上になっていない分)。営業利益は、売上の増加で付加価値が増えたものの、為替の影響と間接費の増加をカバーできずに減ったとしています
- 当期利益が大きく減った理由:前の期(2025年2月期)の税引前利益には、煙台東星磁性材料股份有限公司の株式を一部売った益と、残りの株式を評価し直した益の合計267.8億円が入っています。会社は、この益を計上した前の期に比べて当期利益が減ったとしています
- その期だけの損失:2026年2月期に、重要な減損損失(資産の価値を引き下げた損失)の計上はないとしています。事業構造改革関連費用(主に、通常とは別に払う特別退職金)は3.7億円(前の期は10.4億円)で、営業利益の段階に入っています
- 財務:親会社所有者帰属持分比率(自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合)は59.5%で、表の5年間、毎年上がっています
5年間の業績
| 決算期 | 売上収益 | 税引前利益 | 当期利益 | 親会社所有者帰属持分比率 | 従業員数 |
|---|---|---|---|---|---|
| 2022年2月期 | 4,790.8億円 | 553.8億円 | 383.5億円 | 52.1% | 12,897人 |
| 2023年2月期 | 5,559.6億円 | 711.3億円 | 517.8億円 | 53.2% | 13,094人 |
| 2024年2月期 | 5,756.6億円 | 690.8億円 | 506.9億円 | 56.9% | 13,010人 |
| 2025年2月期 | 5,376.8億円 | 784.5億円 | 569.9億円 | 58.0% | 12,833人 |
| 2026年2月期 | 5,421.2億円 | 495.6億円 | 352.4億円 | 59.5% | 12,483人 |
グループ全体(連結)の値で、国際会計基準(IFRS)です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典:有価証券報告書
2026年2月期の売上収益は4年前(2022年2月期)の約1.13倍です(計算)。表にはない営業利益は、2023年2月期の683.0億円がいちばん大きく、その後3年続けて減っています。2025年2月期以前に減った理由は、今回の有価証券報告書には書かれていません。
事業ごとの状況
事業の区分(セグメント)は4つです。売上収益は外部の顧客への売上、利益は営業利益の段階の数字です(2026年2月期)。区分の利益には、どの区分にも配分していない基礎研究などの費用(調整額、44.7億円のマイナス)は入っていません。
- モーションコントロール(サーボモータ・コントローラ、インバータなど):売上収益は2,360.5億円(1.1%減)で、全体の43.5%です(計算)。「受注残の正常化」を進めた前の期に対して減収になったものの、期の後半から需要環境が改善に向かい、第4四半期の売上は想定を上回ったとしています。営業利益は243.8億円(6.0%増)で、付加価値の改善などを理由に挙げています
- ロボット(溶接・塗装・搬送などの産業用ロボットなど):売上収益は2,470.1億円(4.0%増)で、全体の45.6%です(計算)。自動車市場向けは日本・米州・欧州で減った一方、中国とアジアでは大口案件の売上で増え、一般産業の設備投資の需要もグローバルで捉えたとしています。営業利益は204.2億円(14.0%減)で、会社は「大口案件の付加価値の影響」を理由に挙げています
- システムエンジニアリング(鉄鋼プラントや上下水道の電気システムなど):売上収益は387.4億円(1.0%増)で、鉄鋼プラントと社会システム向けの販売が底堅かったとしています。営業利益は49.9億円(8.3%増)で、売上増に伴う利益増や付加価値の改善を挙げています
- その他(物流サービスなど):売上収益は203.1億円(12.3%減)で、減った理由は書かれていません。営業利益は19.9億円(24.9%増)で、「その他の収益」(売上以外の収益)の増加などを挙げています
半導体・自動車・中国の需要について会社が書いていること
会社は、この期の経営環境について、地政学的リスクや米国の関税政策などで総じて不透明な状況が続いたとしています。
- 半導体:会社は、ACサーボモータ・コントローラ事業の主力市場を半導体としています。この事業は、期の前半に需要が低調だった半導体市場向けの販売が減ったものの、電子部品と工作機械の市場向けがAI関連の投資などにけん引されて好調で、増収だったとしています。半導体市場でも、期の後半にかけてAI関連の投資がけん引する形で回復の動きが強まったとしています
- 自動車:ロボット事業の主力市場は自動車です。会社は、日本・米州・欧州の自動車関連の設備投資が軟調だったとし、今後は自動車メーカーとその取引先(原文は「Tier」)の投資を捉えるとしています
- データセンター:インバータ事業は全体では減収でしたが、米国ではデータセンター向けを含む空調用途の販売が増えたとしています。今後も、大型空調の新しい成長領域としてデータセンターや半導体を攻めるとしています
- 中国:グループ会社の所在地で分けた中国(香港を含む)の売上収益は1,160.8億円で、全体の21.4%です(計算)。会社は中国の経営環境について、半導体・工作機械・一般産業に加え、自動車市場でも堅調な投資が続き、需要は底堅かったとしています
- これからの計画:会社は、AI・半導体関連分野を中心とした旺盛な需要を背景に、足元で受注が好調なことなどを踏まえ、2026年度(2026年3月からの今の期)は増収増益を計画するとしています。これは2026年2月末時点の会社の判断で、受注の金額は有価証券報告書に載っていません
- リスク:会社は、米中関係の緊張や中東・アジア地域の武力紛争などの国際関係の変化を挙げ、特に輸出規制の拡大や関税の引き上げなどで製品の供給に支障が出れば、業績に影響し得るとしています。受注が急に増えたときに生産に直接あたる人員を確保できず、生産能力が不足するリスクも挙げています。AIなど技術の変化への対応が遅れて競合に対する技術の優位を失うリスクや、シェアの高い分野でも優位が続く保証はないことも挙げています
会社が挙げている課題と計画
- 長期経営計画:2026年3月に始めた「2035年ビジョン」では、営業利益率を最も重要な経営指標とし、2035年度(2036年2月期)に20.0%以上を目標にしています
- 中期経営計画:「Dash 35」は2026年度〜2029年度(2027年2月期〜2030年2月期)の計画です。2029年度に売上収益6,500億円、営業利益1,000億円(営業利益率15.4%)、ROE(株主のお金を元手に、どれだけ当期利益を上げたかの割合)12.0%以上などを目標にしています。2026年2月期は、営業利益率8.7%、ROE7.7%でした。会社は、営業利益1,000億円は過去最高になるとしています。想定の為替レートは1ドル145円です
- フィジカルAI:会社は「フィジカルAI」を、自社の製品とAIを融合させて、これまで自動化が難しかった領域での使い方を形にするものとしています。自律型のAIロボット「MOTOMAN NEXT」の用途を広げるとしています。基幹部品を通じて、ヒューマノイドロボット(人の形をしたロボット)を含む市場も開拓するとしています
- 投資:「Dash 35」の4年間で累計2,500億円の投資を計画しています。2026年度の設備投資の計画は580億円(2026年2月期の実績は570.4億円)で、自己資金か借入金をあてる予定です
働く人に関わる数字
平均年間給与から管理職に占める女性の割合までは、子会社を含まない安川電機だけ(単体)の、2026年2月期の値です。
- 平均年間給与:860.0万円(賞与と、残業代などの基準外賃金を含む)
- 平均年齢・勤続年数:42.7歳、17.6年(従業員3,114人)
- 男性の育児休業取得率:72%(育児目的の休暇を含まない数え方)
- 管理職に占める女性の割合:3.1%(2025年度末=2026年2月末)で、2025年度の目標3.4%に届きませんでした。国内グループは3.5%、海外を含むグループ全体は13.0%です
- 働きがいと育成:単体のES(従業員満足度)アンケートの「働きがい・成長機会の肯定回答率」は83%(目標は80%以上)です。同じ表の「プロフェッショナル人材の比率」(設定したスキルの項目のうち、一定の水準以上にある項目の割合)は11%で、2025年度の目標20%以上に届いていません
- グループ全体(連結)の従業員:2023年2月期の13,094人から3年続けて減りました。会社は、この期にモーションコントロールで178名、ロボットで157名減った主な要因を「事業の効率化」としています。それ以前の減少の理由や、事業構造改革関連費用との関係は書かれていません
- 初任給:基本給で、学士卒280,000円、修士卒303,000円、博士卒324,000円です。何年度の額かは書かれていません
- 募集:総合職の技術職・フィールドエンジニア職・営業職・コーポレート職で、2027年3月末までに卒業・修了見込みの人などが対象です。年間休日は129日(2026年度)で、採用予定人数は載っていません(公式の採用ページ、2026年9月30日確認)
有価証券報告書では分からないこと
有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率・離職率・残業時間も載っていません。採用FAQには、人事部はOB・OGを紹介していないが、学校の就職課などを通じた個別の連絡は問題ないとあります。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。
志望動機で「将来性」を書くときは
「ロボットやAIが伸びるから」だけでは、ほかのFA機器メーカーにも言える理由になります。どの事業のどんな顧客(半導体や電子部品、自動車の工場など)に関心があり、そこで何をしたいかまでつなげると、安川電機を選ぶ理由になります。
ほかの会社との比較はFA機器メーカー8社の一覧、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。安川電機の志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。
このページの数字は、2026年9月30日時点で最新の有価証券報告書(2026年2月期)から取りました。億円への換算と、(計算)と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容などは公式の採用ページによります(2026年9月30日に確認)。投資の判断材料として書いたものではありません。