三菱重工はやばい？将来性を有価証券報告書の数字で確かめる

三菱重工業（三菱重工）は、火力発電システムや原子力発電システム、製鉄機械、空調機などの冷熱製品、防衛航空機・艦艇・飛しょう体（ミサイルなど）・宇宙機器などを作る会社です。「やばい」は、悪い意味にも、すごいという意味にも使われる言葉です。

このページでは、有価証券報告書（2025年度＝2026年3月期）で確かめられる数字から、三菱重工の今の姿と、会社自身が挙げている課題を見ていきます。職場の雰囲気や部署ごとの忙しさは、有価証券報告書からは分かりません。

数字で見る三菱重工

• 売上：2025年度（2026年3月期）の売上収益（売上高にあたるもの）は49,741.7億円で、前の期より14.1%増えました
• 会社独自の利益：「事業利益」は4,322.2億円で、21.8%増えました。売上収益から売上原価、販売費及び一般管理費、その他の費用を引き、持分法による投資損益（出資先の損益の取り込み分）とその他の収益を足したものです。その他の収益・費用には、固定資産の売却損益や減損損失（資産の価値を引き下げた損失）などが入ります
• 当期利益：税引前利益は4,746.9億円（34.8%増）で、為替差益（為替相場の変動で生じた利益）461.5億円を含みます（前の期は23.2億円）。会社は、税引前利益が増えた理由を書いていません。親会社の所有者に帰属する当期利益は3,321.3億円（35.3%増）で、グループから外れることになった事業の分（下で説明）を含みます
• 受注：受注高（その期に受けた注文の額）は76,536.4億円で、19.5%増えました。受注残高（注文を受けて、まだ売上になっていない分）は2026年3月末の時点で132,376.9億円（29.3%増）です
• 財務：親会社所有者帰属持分比率（自己資本比率にあたるもの。資産のうち、返す必要のないお金でまかなっている割合）は37.35%で、前の期の35.24%から上がりました

5年間の業績

グループ全体（連結）の値で、国際会計基準（IFRS）です。当期利益は、親会社の所有者に帰属する当期利益です。数値の出典：有価証券報告書

表は年によって範囲が違います。この期に、子会社の三菱ロジスネクスト（現 ロジスネクスト）などの事業を、非継続事業（グループから外れることになった事業）に分けました。売上収益と税引前利益は、2025年3月期と2026年3月期がこの事業を除いた値です。組み替えたと書かれているのは2025年3月期（2024年度）だけで、2024年3月期と2025年3月期の売上収益・税引前利益は同じ範囲では比べられません。当期利益と従業員数には、この事業の分も入っています。従業員数は2023年度（2024年3月期）から就業人員数（実際に働いている人の数）にもとづく数え方で、それより前の2期の数え方は書かれていません。

三菱ロジスネクストは、日本産業パートナーズ傘下の会社との取引が2026年5月1日に完了し、連結子会社ではなくなりました。三菱重工は、買い手の会社に議決権のない株式で出資し直しています。会社は、翌期の業績への影響は軽微だとしています。

この事業のこの期の当期損失は124.5億円で、親会社の所有者の取り分では195.6億円の損失です（前の期は104.1億円の利益）。費用には、売却を前に期末の株価をもとに価値を測り直したことによる、のれん（買収で、相手の正味の資産を上回って払った分）の評価減321.2億円が入っています。

事業ごとの状況

この期に、物流・冷熱・ドライブシステムの区分（セグメント）から三菱ロジスネクストの事業を除き、前の期の数字も組み替えました。前の期の事業利益には、有形固定資産の売却益645.5億円が入っていました（この期は85.6億円。区分は書かれていません）。減損損失は全体で461.8億円です（前の期は20.0億円）。会社は、これらを事業利益の増減の理由に挙げていません。

−はマイナスです。事業ごとの売上収益の前期比は（計算）です。受注高は区分の間の取引を含み、「全社又は消去」でまとめて差し引いているため、売上収益とは範囲が違います。「全社又は消去」には、事業ごとの数字に入らない全社的な研究開発費なども入ります。四捨五入のため、合計と0.1億円ずれる列があります。

• エナジー（火力発電システム、原子力発電システム、航空機用エンジンなど）：GTCCは、ガスタービンと蒸気タービンを組み合わせた発電設備です。受注高は、低炭素化やデータセンターなどによる電力需要の拡大でGTCCが増えたことなどによるとしています。原子力発電システムも、原子燃料サイクル（使い終わった燃料を再処理して使う流れなど）関連工事などの対応で増えたとしています。売上収益は、GTCCや原子力発電システムの増加などによるとしています。事業利益も、GTCCや原子力発電システムの増加などによるとしています
• プラント・インフラ（製鉄機械、商船、エンジニアリング、機械システムなど）：売上収益は、エンジニアリングや機械システムの増加などによるとしています。事業利益は、製鉄機械や機械システム、エンジニアリングの増加などによるとしています
• 物流・冷熱・ドライブシステム（冷熱製品、エンジン、ターボチャージャ、カーエアコンなど）：ターボチャージャは、エンジンの出力を高める装置です。売上収益は、エンジンが増えたものの、冷熱製品が減ったことなどで減ったとしています。事業利益は、エンジンやターボチャージャの増加などによるとしています
• 航空・防衛・宇宙（民間航空機、防衛航空機、飛しょう体、艦艇、宇宙機器など）：前の年度に大型受注があった飛しょう体が減ったことなどで、受注高は減ったとしています。艦艇（豪州向けフリゲート艦〔軍艦の一種〕を受注）や民間航空機の受注は増えたとしています。売上収益は、飛しょう体や防衛航空機、民間航空機などの増加によるとしています。事業利益は、飛しょう体や防衛航空機などの増加によるとしています
• その他（データセンター＆エネルギーマネジメント事業などの成長分野の事業や、「アセットビジネス」など）：区分の中の内訳は書かれていません。事業利益は、前の期の300.0億円の利益から268.1億円の損失になりました。経営成績の説明に、悪化の理由は書かれていません

「その他」の事業利益には、この期の減損損失301.0億円が入っています（前の期はなし）。うち295.5億円は電源システムソリューション事業ののれんの減損です。会社は、この事業が市場の成長性や事業機会などを持つと考えるものの、一定のリスクを考えて減損を判定したとし、前提が変わればさらに減損が生じうるとしています。前の期の300.0億円には、持分法による投資損益の損失181.5億円が入っていました（この期は3.1億円の利益）。会社は、減損損失も持分法による投資損益も、事業利益の増減の理由としては書いていません。

防衛・原子力・宇宙について会社が書いていること

会社は、エネルギー（GTCC・原子力）や防衛などを「伸長事業」とし、「旺盛な需要を背景に獲得した多くの受注」を、高い品質を維持しながら着実かつタイムリーに履行していくとしています。将来に関する記載は、2026年3月末の時点の判断だとしています。

• 防衛：防衛省向けの売上収益は10,060.2億円で、売上収益の20.2%です（前の期は7,041.8億円・16.1%）。主に航空・防衛・宇宙の区分の売上で、この区分のうち「防衛・宇宙関連機器」（宇宙だけの数字は無し）は11,438.0億円です
• 原子力：気候変動の分析で、脱炭素が進む想定（脱炭素シナリオ）のもと、2030年に生じうる機会に原子力を挙げています。国が原子力を最大限活用する方針を示したことを受け、既設の原子力発電所の再稼働支援や、革新軽水炉の新設・建替えなどで、事業機会の拡大が「期待される」としています。軽水炉は、普通の水で冷やす原子炉です。この分析は一定の前提によるもので、実際の結果は様々な要因で異なりうるとしています

会社が挙げている課題と中期経営計画

• 中期経営計画：「2024事業計画」の2026年度（2027年3月期。2026年4月からの今の期）の目標は、「売上収益5.7兆円以上」「事業利益4,500億円以上（事業利益率８％以上）」「ROE12％以上」などです。事業利益率は売上収益に対する事業利益の割合、ROEは自己資本に対する当期利益の割合です。2025年度（2026年3月期）は事業利益率8.7%、ROE12.2%で、会社はこの2つを1年前倒しで達成したとしています
• 2026年度の見通し：売上収益5.4兆円、事業利益5,400億円（事業利益率10%）、ROE12%です。売上収益は目標（5.7兆円以上）より小さい値ですが、その理由は書かれていません。将来に関する記載は、2026年3月末の時点の判断としています
• 成長領域：データセンター関連は、生成AIなどで需要が増える一方で電力や冷却・配電などの設備の供給の逼迫が課題だとし、これらのシステムをひとまとまりにして供給し、保守も行うとしています
• エナジートランジション：事業等のリスクの節では、計画でエナジートランジション（脱炭素へのエネルギーの転換）を成長領域にしたとしています。ただ、エネルギーセキュリティ（エネルギーの安定確保）と産業競争力の維持を考える現実的な路線で進んでいることをふまえ、CO2回収などは経済合理性も考えて開発しているとしています
• 人材：リスクには、若い人の製造業離れなどで若手の確保が難しくなる可能性や、熟練工などの不足で技術・技能が途切れる可能性を挙げています
• 主なリスク：納期遅延や品質問題などによる損害賠償請求、依存度の高い顧客の予算縮小、国家間の対立、サイバー攻撃などを挙げています
• 訴訟・仲裁：アルジェリアの化学肥料プラントの工事の残代金をめぐり、大宇建設との企業連合として仲裁（裁判の代わりに第三者が判断する手続き）を起こしていました。2021年3月には、相手から和解契約の解除と支払った代金の返金を求める反対請求を受けていました。2026年6月に三菱重工側の主張がほぼ認められる判断を受け取り、影響は軽微だとしています

働く人に関わる数字

平均年間給与から男性の育児休業取得率までは、子会社を含まない三菱重工業だけ（単体）の値です（2025年度＝2026年3月期）。

• 平均年間給与：1,072.5万円（賞与と、残業代などの基準外賃金を含む）。前の期より5.4%増えています
• 平均年齢・勤続年数：42.3歳、18.5年
• 管理職に占める女性の割合：2.9%
• 男性の育児休業取得率：正規雇用の社員で90.2%、パート・有期の社員で60.0%（育児目的の休暇を含む数え方）
• 労働災害：会社が指標にする休業災害度数率（延べ100万労働時間あたりの、1日以上休む労働災害の死傷者数）は0.31です。三菱重工業での従業員と請負業者の値で、目標は同業種の他社平均（2024年度は1.24）以下です。実績の年度は書かれていません
• 初任給：大学卒で月給285,000円、修士卒で305,000円です（2026年4月の初任給で、これから入社する人の額とは限りません）
• 募集：大卒・院卒は「総合職」（全国転勤あり）のみの募集です。2027年入社の採用予定数は「社内で検討中」で、2026年入社者数は大卒技術系が約570名、大卒事務系が約120名です

公式の募集要項

有価証券報告書では分からないこと

有価証券報告書で分かるのは、主に会社全体の数字です。部署ごとの忙しさ、転勤の多さ、職場の雰囲気は分かりません。有給休暇の取得率や残業の時間、離職率も載っていません。説明会やOB・OG訪問で、関心のある事業の人に直接聞いてみてください。

志望動機で「将来性」を書くときは

「防衛や発電の需要が伸びているから」だけでは、ほかの重工メーカーにも言える理由になります。どの事業のどんな仕事に関わりたいかまでつなげると、三菱重工を選ぶ理由になります。

ほかの重工メーカーとの比較は川崎重工の将来性とIHIの将来性、つなぎ方はBtoBメーカーの志望動機で説明しています。三菱重工の志望動機を書いたら、お祈り診断で確かめられます。このページの有価証券報告書の要点を応募先の資料として添え、採用側の5つの視点で、根拠が足りない所を見ます。

このページの数字は、2026年10月3日時点で最新の有価証券報告書（2025年度＝2026年3月期）から取りました。億円への換算と、（計算）と書いた値は、有価証券報告書の数字から計算しました。初任給と募集の内容は公式の採用ページによります（2026年10月3日に確認）。投資の判断材料として書いたものではありません。